橋幸夫・吉永小百合「いつでも夢を」とこの下げ相場の大底。そして注目業種と銘柄 2025・11・30 (第1301回)

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橋幸夫と吉永小百合の歌った佐伯孝夫作詞、吉田正作曲のこの歌が、私は大好きだ。

「言っているいる　お持ちなさいな

いつでも夢を　いつでも夢を」

この爺さんは夢が待ちどうしい。死んだ妻が時々出てくるからだ。

さて、この米国株の相場の下げ止まりは？　私がヘッジファンドのマネジャー数人に聞いたところでは――

＜ヤフーファイナンスより＞

「こうした急落はAIブームの上昇期の特徴であり、これからこのブームは数年はつづく」

「何か大きなショックがあれば、それは下げるが相場の基調は強い。ただ2026年第1四半期には調整があるだろう」。全体にはカンカンの強気であった。

＜ヤフーファイナンスより＞

一方、日本株の方はPERからみて4万8000円台は一応の大底がついたと私は観ている。

ただ、中国の、高市いじめが激しくなれば、4万3000円台がおそらく大底だろう。レアアースの出荷停止とか。

銘柄ですか？　インバウンド関連の下げがきついので手を出しやすいが、ヘッジファンドのマネジャー達は「魅力がない」と手を出さない。やはり建設、セメント、鉄骨などインフラ関連が魅力的である。

金融庁の伊藤豊長官が注目すべき発言をしている。「年内をメドに地域金融に関する政策をパッケージした『地域金融強化プラン』を策定し、強力に推進してゆく」。これからすぐ連想されるのは地銀の優良行である。

たしかに中国の高市政権いじめは度がすぎている。しかし、この政権はトランプ2.0の強力な支えがあるので、失脚はありえない。年内または新年早々の頃に総選挙があるとみている。長期政権が確立されよう。

最後に。著名な一柳良雄さんから丁重なお手紙とプレゼントがあった。この人は本当に人の心をつかむ名人で、TV番組（BSテレビ東京）の毎週土曜日朝9:00～9:30は寝坊なので録画して必ず観ている。おすすめである。

サン・テグジュペリ「星の王子さま」と、余り情報を信用するとフェイクになるゾという教訓 2025・11・23 (第1300回)

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妻扶美子が亡くなって3年経過した。時々夢の中に出て来てくれるが次第にあきらめがついて来た。いいことか悪いことか私にはわからないが――。

困ったことには話し相手がいないことだ。家族（息子三人・お嫁さん三人・孫娘四人）十人はよく面倒をみてくれるが、やはり多忙だ。ヒマな時の話し相手がいない。もう九十だから男性（オトコ）ではないのでその方は関係なく、音楽とか歌舞伎とか、読書とか、私の趣味と合う人がいい。どこかにいないもんでしょうか？週二回の電話でいいんだけどーー

今回も高市総理への質問に「台湾有事のとき。どう対処する」という立憲民主のどなたか、聞いていた。

ウォール街ではこの情報というか台湾有事の懸念はフェイクとして扱われている。

というのはトランプ米大統領とその周辺が「トランプ大統領2.0の任期中は、台湾を攻撃しない」と確信し、方々で述べている。

数年前の米海軍提督による2027年台湾攻撃説は現在は予算獲得のため米海軍の議会に対するアピールが主目的だったという解釈が主流である。

10月30日の「核実験再開」も「本当はやりたくなかった」と自らのSNSで述べている。

ノーベル平和賞を獲得したいトランプ大統領としては悩ましい。そもそも、あと二、三年で土地バブルが破裂して中国全体がダメになるか？　増加する核なんて持たなくていいとの考えにとりつかれているのかも知れない。

まあ、私の情報は相当な確度で的中しているから、まあ信頼してください。プリーズ。

さて、私自身について、少々述べる。

昭和10年8月27日生まれ。満90才。姉（昭和８年生まれ、死亡）、三女（昭和16年生まれ、これも死亡）。現在は私と昭和12年生まれの次女と、四人が二人に減った。「澂」（キヨシ）というのは、私が深川の清澄町に生まれ。その「澄」の古体字である。山一證券に入社したとき自己紹介で字を説明し、「私は山一の王」になると述べて、余分な敵をつくってしまった記憶がある。

山一に入り、調査畑出身でそこからファンドマネジメントの世界に入り欧米中東の年金獲得で功を挙げた。日本債券信用銀行に34才のときスカウトされ、証券から銀行にゆき、しかも役員待遇の顧問だったので、いまの日経ヴェリタスの前身に。

一面で写真入りで紹介された。

その後TBSのサンデーモーニング、田原総一朗氏のサンデープロジェクト、筑紫哲也氏のNEWS23など常連で出て、著書50冊。まあ91才の老人の自慢話なんて、1300回の記念号しか出来ない。読者の皆さんガマンして聞いてください。

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さて、高市政権の高い支持率（JNNで81％・他民放系78％）。それにトランプ米大統領の「シンゾーの子分」としての厚遇など、安定政権になること、ほぼ確実であろう。そしてレアアース！

しめくくりに私の怪我を述べる。二年近くになったが、プールで足をキズつけ「包括的高度慢性下肢虚血症」で、右足の人差し指を詰めました。認知症はまだ起きていない。

週一回のブログは死ぬ迄書きつづけたいと切望しているが、実は認知症対策ともなるからだ。91才まで生きて2023年に死去したバイロン・ウィーン氏が「死ぬ迄仕事をしろ」との教えを守っている。

ついでに。私の本当の師はジョン・マークス・テンプルトン氏である。この人については、どこかで。

何時も表題に使うセリフ使うので。大事なことは「とてもかんたんなことなんだ目には見えないんだよ」

海底資源大国を目指す日本。そして、新しい日米関係。最後にレアアース関連銘柄5つ 2025・11・16 (第1300回)

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今の日本にふさわしいテーマは、新しい日本の生きる道。海洋資源大国としての日本にほかならない。

私は7月6日付の1280回で「全国民必読！」として『ニッポンの国益を問う－海洋資源大国へ』という本をご紹介申し上げた。反響のすごかったことはいう迄もない。

＜日本経済新聞より＞

今回の日米首脳会談で「レアアース共同供給網の構築への日米連携」が議題の中に入っていた。（ラトニック商務長官の両国首脳会議以前の訪日）リストの中に、レアアースが入っている。

対中国でレアアースを握られているのが、米国にとって何とも悩ましい。しかし生産ベースで76％、製品供給ベースで92％を中国が握っているので、目先はどうにもならない。

そこに「南鳥島で1600万トンのレアアース鉱脈が見つかり、品質は米国産に比べて20倍いい」というニュースが飛び込んだから、トランプ＝高市会談の中に入っているのは、当り前である。11月6日付日経新聞朝刊でも「日米でレアアース開発 参院代表質問、首相「具体策を検討」」との見出しがある。

レアアース市場は2024年39億5000万トン、8.6％の拡大ペースで、2032年には81億5000万トンに達する。5500メートルの深海だが、AIとロボットが採掘する。

そこで投資の世界の話。関連銘柄を次にあげるので、ご勉強下さい（東洋経済『会社四季報』2025年秋号から）。

①日本海洋掘削：親会社の石油資源開発（1662）は時価1300円、今期予想EPS140.7円、営業減益幅縮小。

②川崎地質（4673）4560円、EPS515.7円、連続増益。

③古河機械金属（5715）3035円、209.5円、営業減益幅縮小。

④三井海洋開発（6269）9978円、594.1円、営業益大幅増。

⑤五洋建設（1893）1451.5円、90.5円、最高益更新。

高値更新がつづいたが、やはり2400円の大幅安を演じた。一応ここいらから、５銘柄に買いを入れてしかるべきと考える。（具体的な買いは自己責任で）。

いかがですか？　政治もからんで、面白いと愚考しております。

なお過去と同じ本を使ったことについてひと言。

その後6冊、同種のものを読んだが物足りない。水産業を含めて海洋産業としたり、レベルが低かったりしている。そこで過去の本と同じにした。ご了解頂きたい。

では皆さん、Good luck!!

日米関係の将来と日経平均5万円がついた後の展望 2025・11・9 (第1298回)

＜日本経済新聞より＞

表は日経新聞10月28日朝刊のものだが、同紙は「日本の80兆円、米インフラに－まず電力分野」と報じた。同長官は日本の半導体の関税を「15％を維持する」と述べている。

関連企業の株高で日経平均5万円が達成されたのはご存知の通り。電力株、造船株が大幅に上げた。

就任早々の内閣の支持率は高いのが当然だが、71％という高率を得ている。

やはり自民＝維新の連立が支持されたことにこの高い比率の基盤があるのだろう。

「自民・維新の「連立政権合意書」前文では、経済政策の方向性よりもまず、「リアリズムに基づく国際政治観及び安全保障観」の共有が掲げられた。維新の綱領にも明記されている「自立する国家」というキャッチフレーズは、高市総理の保守的な信条とも重なる。財源などの検討に時間を要する内政上の諸課題や、利害調整の難航が予想される政治改革に比して、対外政策は連立政権のカラーをわかりやすく打ち出しやすい。国会では国民民主党を含めた一部野党との連携も可能だろう。

7月の参院選では保守票を取り込んだ参政党が躍進した。外交・安全保障を含めた保守的な政策方針は、新総理に対する期待感と相まって一部の有権者には訴求する。ただ、公明党の選挙協力が失われる中、選挙の行方を左右するのは中道の浮動票であり、結局は自民党への信頼をどの程度回復できるかがカギとなるだろう。」（丸紅経済研究所より）

「高市総理は就任後の会見で、2022年12月に決定されたいわゆる戦略3文書（国家安全保障戦略・国家防衛戦略・防衛力整備計画）の見直し作業を開始する意向を表明した。現行の防衛力整備計画は2023年度から2027年度の防衛費水準を43兆円程度と定める。現下の安全保障環境や米国のトランプ政権の動きを踏まえ、計画満了を待たずに改定を前倒しするものとみられるが、「責任ある積極財政」の下で防衛費をどう扱うかが問われることになる。防衛装備品の海外移転は公明党の連立離脱で弾みがつくだろう。

安全保障政策の再検討では、経済安全保障やインテリジェンス能力の強化なども論点となる。特にインテリジェンスについては、「連立政権合意書」の中でも重点的に言及されており、具体化に向けた議論が加速することが見込まれる。ただ、スパイ防止法などにはリベラル陣営から人権侵害につながるなどとして反発があるだろう。インテリジェンス機関の再編・新設も積年の懸案だが、関係省庁間の調整には相当のエネルギーを要する。」（丸紅経済研究所より）

さて、株価である。ごく目先はPER19倍と高く投資戦略としては押し目買いである。

しかし、中長期では私はとてつもなく強気である。同じ意見をもつ武者陵司さんの意見を引用しよう。

「まず日本株式の長期上昇トレンドに弾みがつく可能性が高いと考える。2012年12月の第二次安倍政権の成立により日本株式は長期上昇トレンドに入った。直近までの日経平均は起点をどこにとるかによるが、年率10～13%成長である。この趨勢が続くと考えれば、10万円には2031年か遅くとも2033年に到達、2035年には12万から16万円に達すると計算される。」（ストラテジーブレティンより）

理由は次の通り。「アベノミクスが道半ばで目的成就できていないのは、ひとえに政策の誤りにある。目的未達とは企業の稼ぐ力が完全復活し、株価は4倍になり、税収も大幅増収が続いているのに、個人の生活水準は、長期低迷を余儀なくされていることである。実質家計消費は10年前のピーク比マイナス状態が続いている。原因は税の取りすぎにある。「税と社会保障の一体改革」の美名のもとで、国民負担率は2011年の38%から2022年の48%まで乱暴なほどに押し上げられた。ようやく実現した賃金上昇もインフレに追いついていない状況の下で、税負担増が消費を直撃している。他方インフレにより税収は恒常的に大幅に上振れを続け、日本の財政赤字(対GDP比)は2025年1.8%(OECD推計)とG7で最良となっている。他方税負担増による消費圧迫が最大の原因となり、日本のGDP成長率はG7で最低まで押し下げられている。IMF経済見通しは2024年は米の2.8%、ユーロ圏の0.9%に対して日本は0.2%、2025年は米国の1.9%、ユーロ圏の1.0%に対して日本は0.7%となっている。」（ストラテジーブレティンより）

私も、この意見に賛成だ。

では皆さん、Good luck！