映画「七人の侍」と21世紀後半に消える仕事、残る仕事。この下げの底値と反発の時期。またインド関連の有望銘柄。強気でいい理由。 2024・4・21 (第1222回)

 

＜ウィキペディアより＞

 

「今回も負け戦じゃったな」と島田勘兵衛（志村喬）が言う。7人のうち4人は失ったものの、40人の野武士を全部やっつけるという快挙をなしとげた。加東大介、木村功がはてな？　という顔をする。「勝ったのは、百姓たちじゃよ」と志村喬は言う。

 

この映画は天正14年という設定になっている。秀吉が家康を臣下として、天下獲りへ大きな一歩をしるした年である。しかしこの映画は、そんなトップレベルの人たちは全く出て来ない。戦国末期の仕官先を持たない浪人たちと農民だけである。「滅びゆく戦国武士」の姿も、この映画ではさりげなく画かれている。

 

私の今回のテーマは「滅びゆくビジネス（仕事）と今後伸びゆくビジネス（仕事）を示すこと」である。

 

まず、滅びゆく仕事ベスト10

1. 銀行員（平均年収641万円、就業者数28.6万人）
2. タクシー運転手（357万円、27.3万人）
3. パイロット（1694万円、0.68万人）
4. アパレル店員（333万円、61.7万人）
5. 飲食店オーナー（数百万～1000万円以上、数十万人）
6. コンビニオーナー（700万～800万円、数万人）
7. 大学教授（1100万円、6.9万人）
8. 弁護士（729万円、4.1万人）
9. 自動車セールス（514万円、28.2万人）
10. 保険外交員（405万円、23.7万人）

一方、残る仕事は次の通り

1. データサイエンティスト（平均年収711万円、従業員数：数万人）
2. 精神科医・心療内科医（1468万円、1.6万人）
3. 警察官（721万円、26.0万人）
4. 介護福祉士（347万円、162.3万人）
5. 美容師（311万円、53.4万人）
6. ユーチューバー（ゼロ～十数億円、数万人）
7. お笑い芸人（数万～数億円、数万人）
8. フードデリバリー（300万円以上、不明）
9. ダンスインストラクター（数百万円、数千～数万人）
10. ｅスポーツ（プロゲーマー）（数百万～1億円弱、約300人）

（出所「週刊東洋経済」2021年1月30日号）

 

何でこういうリストを発表したかというと、4月に高校・大学に入学した新人が将来どうした仕事につけばいいか、という指針としたかったからである。勿論、年ごろの娘さんの親は、おムコさんに残る仕事の方を選んだ方がいい。

 

最近私によせられる質問は、「4万円を突破した後、NYへのつれ安予想。これはピタリだったが、いつになったら買い出動したらいいのか？」である。

 

中東にキナ臭い動きがあるから、目先急上昇するとはとてもいえない。

 

しかし、流石に3万6千円の大台に入ると、底値感が出てくる。

反発の時期だが、第一の候補は23日の国連安全保障理事会。第二の候補は5月1日の米国のFOMC。こんな時に頼りになる箱田啓一さんは5月7日が大反発のスタートの日だという。

 

むしろ、押し目としては、長期でいける銘柄、たとえばインド関連を狙ったらどうか。

 

まず推したいのが、関西ペイント（4613）。インドでの自動車生産の2台に1台は同社の塗料をつかっている。PER7.5倍と割安。

 

次が、スズキ（7269）。インドでの生産227万台を6年後400万台へ。PER17倍。

 

3番目がヤマハ発動機（7272）。二輪でのシェアは高い。PER7.2倍。

 

以上のほか、ホシザキ（6465）とかユニ・チャーム（8113）も面白い（もちろん推奨ではなく、投資は自己責任でお願いします）。

 

一方、財務省の今回のウラ金さわぎで、自民党内部をますます自党に有利にまとめ、将来の緊縮財政、増税路線を狙う作戦が明瞭化してきた。

 

IMFの計算では、日本は資産超過が8％。主要国G7の中ではカナダに次いで2番目にいい数字である。どうぞ皆さん、借金が大変だという宣伝に乗せられないで下さい。

 

幸い「青木ルール」によると、NHKでは内閣支持率プラス自民党支持率は54.8％と岸田政権は安定している。先般のワシントンでの演説も立派なものだった。10回以上もスタンディング・オベーションを得るなんて、スゴい。間違っても岸田政権を倒そうなんて考えないことだ。景気は年後半からグングン良くなるので、9月の総裁選までもてば必ず長期安定政権になる。明年3月の4万3000円を私は確信している。

 

最後に円レート。株の方も反転するキッカケになりそうだ。155円で介入。円売りの巻きもどしと、ここ数週間の先物売りの買いもどしだけで、相当に上がる。私は強気だ。

 

どうしてそんなに強気かって？　米CNBCの調査では「投資したい国は、日本がダントツの40％、2位が欧州で22％、3位が南米と中国で、それぞれ4％。外国株に興味なしが26％」。これだけ高い数字は小生記憶にない。

 

では、皆さん、強気で行きましょう。GOOD LUCK!

 

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