映画「ウォーターワールド」と今回のウラ金騒ぎの真相。2025年からの「上り坂」の背景。今回の「ドカ」「反騰」の行方 2024・4・29 (第1223回)

＜オールムービーより＞

1995年当時人気絶頂だったケヴィン・コスナーが主演・製作したが、大コケした作品として知られる。北南極の氷が溶けて全世界が水面下におち入るというSF。

いまではこの前提自体、全く間違っていたことが知られている。

キヤノングローバル研究所の研究主幹、杉山大志さんは素晴らしい人で永らく知己を頂いている。この杉山さんが最近こう述べている。

「世界中の海面は上昇している。1985年から2015年迄、海面は60ミリメートル上昇したが、世界の沿岸の陸地面積は約3万4000平方キロ増加している。これは1000万人以上が住むベルギーにあたる。

いわゆる「常識」が実は反対だった――という事象は、実は現在、政治・経済の面でも進行している。

賢明なるこのブログの読者なら、ウラ金さわぎと併行して「借金まみれの日本」説がいわれなくなったことにお気付きと思う。

それはそうだろう。消費税は実は財務省OBの就職先開拓に役立っていた。たとえばレジスターの約定（かつては）が必要だった場合、約定組合がつくられ、理事長は天下り。

ところが、高橋洋一さんの努力もあって、IMFが、バランスシートをつくり、日本がカナダに次ぐ第二位で、純資産比率は8％。

これがバレ始めたので、公的資金の投資先を企業から国・又は基金、特別法人に帰ることにした。これがウラ金騒動の真相である。考えても見よ。国でも、基金でも特別法人でも、理事長、総裁は天下り。財務省が最大の受益者であることは疑いを容れない。

この財務省の方針転換は、悪いことばかりではない。いいこともある。

それは消費税増税が、少なくとも当面、行われないこと。やはり2025年からの国運「上り坂」に行くことと無縁ではない。

さて、今回の下落相場。NYダウの下落が引き金で、日経平均の下げは「つれ安」。この予想は全く、100％的中した。

この下げ相場は3万5000円大台で終わり。買いをおすすめする。狙い目はいちよし証券の高橋幸洋さんが「今週（4月18日）に週足が陽転した銘柄から（私なりに選別した）7銘柄選んだ（東証プライム市場のみ）。

1. テラスカイ（3915）
2. インターアクション（7725）
3. 第一三共（4568）
4. 山崎製パン（2212）
5. 丸紅（8002）
6. ツガミ（6101）
7. 三井海洋開発（6269）

以上です（ご投資は自己責任で）。

来週は1回休載します。どうぞよろしくお願いいたします。

では皆さん、GOOD LUCK!

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映画「七人の侍」と21世紀後半に消える仕事、残る仕事。この下げの底値と反発の時期。またインド関連の有望銘柄。強気でいい理由。 2024・4・21 (第1222回)

＜ウィキペディアより＞

「今回も負け戦じゃったな」と島田勘兵衛（志村喬）が言う。7人のうち4人は失ったものの、40人の野武士を全部やっつけるという快挙をなしとげた。加東大介、木村功がはてな？　という顔をする。「勝ったのは、百姓たちじゃよ」と志村喬は言う。

この映画は天正14年という設定になっている。秀吉が家康を臣下として、天下獲りへ大きな一歩をしるした年である。しかしこの映画は、そんなトップレベルの人たちは全く出て来ない。戦国末期の仕官先を持たない浪人たちと農民だけである。「滅びゆく戦国武士」の姿も、この映画ではさりげなく画かれている。

私の今回のテーマは「滅びゆくビジネス（仕事）と今後伸びゆくビジネス（仕事）を示すこと」である。

まず、滅びゆく仕事ベスト10

1. 銀行員（平均年収641万円、就業者数28.6万人）
2. タクシー運転手（357万円、27.3万人）
3. パイロット（1694万円、0.68万人）
4. アパレル店員（333万円、61.7万人）
5. 飲食店オーナー（数百万～1000万円以上、数十万人）
6. コンビニオーナー（700万～800万円、数万人）
7. 大学教授（1100万円、6.9万人）
8. 弁護士（729万円、4.1万人）
9. 自動車セールス（514万円、28.2万人）
10. 保険外交員（405万円、23.7万人）

一方、残る仕事は次の通り

1. データサイエンティスト（平均年収711万円、従業員数：数万人）
2. 精神科医・心療内科医（1468万円、1.6万人）
3. 警察官（721万円、26.0万人）
4. 介護福祉士（347万円、162.3万人）
5. 美容師（311万円、53.4万人）
6. ユーチューバー（ゼロ～十数億円、数万人）
7. お笑い芸人（数万～数億円、数万人）
8. フードデリバリー（300万円以上、不明）
9. ダンスインストラクター（数百万円、数千～数万人）
10. ｅスポーツ（プロゲーマー）（数百万～1億円弱、約300人）

（出所「週刊東洋経済」2021年1月30日号）

何でこういうリストを発表したかというと、4月に高校・大学に入学した新人が将来どうした仕事につけばいいか、という指針としたかったからである。勿論、年ごろの娘さんの親は、おムコさんに残る仕事の方を選んだ方がいい。

最近私によせられる質問は、「4万円を突破した後、NYへのつれ安予想。これはピタリだったが、いつになったら買い出動したらいいのか？」である。

中東にキナ臭い動きがあるから、目先急上昇するとはとてもいえない。

しかし、流石に3万6千円の大台に入ると、底値感が出てくる。

反発の時期だが、第一の候補は23日の国連安全保障理事会。第二の候補は5月1日の米国のFOMC。こんな時に頼りになる箱田啓一さんは5月7日が大反発のスタートの日だという。

むしろ、押し目としては、長期でいける銘柄、たとえばインド関連を狙ったらどうか。

まず推したいのが、関西ペイント（4613）。インドでの自動車生産の2台に1台は同社の塗料をつかっている。PER7.5倍と割安。

次が、スズキ（7269）。インドでの生産227万台を6年後400万台へ。PER17倍。

3番目がヤマハ発動機（7272）。二輪でのシェアは高い。PER7.2倍。

以上のほか、ホシザキ（6465）とかユニ・チャーム（8113）も面白い（もちろん推奨ではなく、投資は自己責任でお願いします）。

一方、財務省の今回のウラ金さわぎで、自民党内部をますます自党に有利にまとめ、将来の緊縮財政、増税路線を狙う作戦が明瞭化してきた。

IMFの計算では、日本は資産超過が8％。主要国G7の中ではカナダに次いで2番目にいい数字である。どうぞ皆さん、借金が大変だという宣伝に乗せられないで下さい。

幸い「青木ルール」によると、NHKでは内閣支持率プラス自民党支持率は54.8％と岸田政権は安定している。先般のワシントンでの演説も立派なものだった。10回以上もスタンディング・オベーションを得るなんて、スゴい。間違っても岸田政権を倒そうなんて考えないことだ。景気は年後半からグングン良くなるので、9月の総裁選までもてば必ず長期安定政権になる。明年3月の4万3000円を私は確信している。

最後に円レート。株の方も反転するキッカケになりそうだ。155円で介入。円売りの巻きもどしと、ここ数週間の先物売りの買いもどしだけで、相当に上がる。私は強気だ。

どうしてそんなに強気かって？　米CNBCの調査では「投資したい国は、日本がダントツの40％、2位が欧州で22％、3位が南米と中国で、それぞれ4％。外国株に興味なしが26％」。これだけ高い数字は小生記憶にない。

では、皆さん、強気で行きましょう。GOOD LUCK!

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ヨハン・ゼバスティアン・バッハの復活と拙著『日本経済大復活』との共通性。そして目先の投資の名案 2024・4・14 (第1221回)

ベートーヴェン、ブラームスと並んで「ドイツの三大B」といわれる大作曲家は、死後80年間、忘れられていた。

復活したのは1829年、メンデルスゾーンが「マタイ受難曲」を上演した。これが契機となって、1200曲をこえる巨大な作品群が次々と上演された。

＜アマゾンより＞

「復活」といえば、日本経済も同じ。63％の日本人は「景気は悪く、見通しも暗い」と考えている。しかし、株価にまさる先行景気指標はない。必ず景気は良くなる。

実は私はバッハの大ファンである。いや、させられた。武蔵野音大を出ているプロと知り合い、バッハの魅力を教えてもらった。始めは「G線上のアリア」とか「トッカータとフーガ　ニ短調」など耳になれた曲から入ったが、いや、深い奥行きに感銘して今日に至っている。

バッハの生涯をたどると、ドラマ性は幼年時を除くと、きわめて乏しい。三度の結婚で12人の子どもをもうけ、早くから十分な収入を得て生活は楽だった。

私は糖尿病でインスリン注射を１日4回やっている。大バッハも、白内障を合併した糖尿病で、晩年の筆跡の乱れも、糖尿病による神経マヒによるものとみられている。バッハも私も死ぬ迄、（いろんな障害があっても）仕事をつづける点、共通している。

さて、拙著『日本経済大復活　GOLDEN CHANGE（ゴールデン・チェンジ）』。おかげ様で売れ行きはまずまずのようだ。

「人口減による弱体化、中国の脅威に敗退、借金大国ニッポン、地方の終焉、･･･」すべて誤り！　という帯封のキャッチコピーが効いたのかも知れない。

この本では、私は間違いを犯した。「日経平均の適正水準は3万7000円」と、現実にくらべて低評価したことだ。現在、4万3000～4万4000円が来年3月の期末に実現する、としたい。

大バッハが80年後復活したように、1985年以降、下り坂だった日本の国運は、2025年以降上り坂に向かう。これは単なる期待ではない。これは前回のブログでも述べた。

この点は「希望的観測」といわれるかも知れない。しかし、チャート①に示したように、賃上げが大きくなっており、インフレ率より遅くとも明年以降「好循環」が期待できる。

＜チャート①：野村アセットマネジメント資料より＞

2024年の賃上げ要求は5.85％と昨年の4.49％を上回った。満額回答や一部では賃上げ要求を上回るところも出ている。

チャート②に示した通り、実質賃金は前年同月比マイナス0.6％。22カ月連続マイナスになった。しかし名目賃金はプラス2.0％と25カ月連続して上昇している。年後半から私が「好循環」を期待しているが、十分に成果はみこめる。

＜チャート②：野村アセットマネジメント資料より＞

では、私のいう通り4万3000～4万4000円に年度末ゆく、と仮定して何を狙うか。

個々の銘柄で狙うのもいい。私の「相場ウラ読み」という週末に出るボイスメッセージで毎週、狙う銘柄をお教えしている。幸い的中率は（自分から言うのもナンだが）かなりいい。

しかし、今回はレバレッジを効かせるETFがおすすめだ。銘柄ごとのリスクを避け、日経平均が1単位（まあ500円としよう）上昇するのに2単位（1000円）上昇する仕組みだ。

いくつか例を挙げる。

1. iFreeETF　日経平均ダブルインバース・インデックス（1366）
2. 楽天ETF－日経レバレッジ指数連動型（1458）
3. TOPIXブル2倍上場投信（1568）

これを2回にわけて発注する。3万8000円で1回。3万7000円まで下がれば、又買う。4万円に上がっても買う。

ちなみに、私が最近前記したプロと一緒に楽しんだ、コンサートでの主要な演目は「シンフォニア第7番ロ短調」ピア二ストは津田裕也でした。私が最晩年に見いだした最大の楽しみです。余分なことを付け加えて申し訳ございません。

では皆さん、明るい明日を信じて、頑張りましょう。GOOD LUCK!

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映画「オッペンハイマー」と日米の金融資産に於ける巨大な較差。2025年から始まる日本経済の黄金時代。そして銘柄 2024・4・7 (第1220回)

＜映画HPより＞

大ヒット中。それはそうだろう。作品賞、監督賞はじめ7部門でアカデミー賞を獲得した力作だ。日本人の私としては、広島・長崎の大被害を知っているので複雑な気持ちになるのだが。

第二次大戦でドイツのヒトラー政権が崩壊し、日本だけが戦っていた時代。原爆2発の投下で「頻と無辜を殺傷（シキリとムコを殺傷）」した米国の実力は、日本とくらべもののないほど巨大だった。

＜【今週のマーケットエッセンシャル】第１１４号より＞

つくづく思う。何で日本人は金利がゼロに近い預金、ゼロそのもののタンス預金（120兆円あるとの説もある）にこだわるのか。

米国の株式、出資金の55.1％と預金、現金の17.6％。これに対しそれぞれ14.9％と73.4％。本当にワカッていないな、と感じるのは私だけではあるまい。

幸い年金積立管理運用独立行政法人（GPIF）の運用はすごい。正式な発表はまだなので前田昌孝さんの推定だが、2022年度運用益は45兆円に達した。うち国内株式が19兆5000億円、外国株式が19兆4000億円と、株だけでほぼ39兆円とあった。

＜【今週のマーケットエッセンシャル】第１１４号より＞

GPIFの総資産は250兆円だから、18％という高い収益率を挙げたことになる。

「資産運用立国」を目指す岸田政権としてはもっと「株式を買え」ぐらいの宣伝をしてもバチは当たらないと思うのだが。

ここで論旨からはズレるが、「政権交代は妥当」が42％にものぼっている現状にひと言。たった12年前に、鳩山由紀夫、菅直人政権がいかにメチャクチャだったかを想起すれば、政権交代なんて飛んでもない、と私は強調したい。

幸い、低下したとは言え内閣支持率は26％、自民党支持率28％で合計54％（NHK調べ）。青木ルールの自滅水準の50％よりまだ上である。6月の減税もあるし、9月まで選挙を延ばせれば（なると思うが）、自民党は負けない。

さて、本題に入る。日本の国運40年の上り坂、下り坂のくり返し説である（吉崎達彦さんの「1985年」による）。

①1868年から1904年（明治維新から日露戦争まで）：上り坂
②1905年から1945年（日露戦争後から第2次世界大戦の終戦まで）：下り坂
③1946年から1985年（戦後からプラザ合意まで）：上り坂
④1986年から2025年まで（バブル経済から？？？）：下り坂

となると、日本の国運は2025年から上り坂となると考えるのは自然の流れとでも言うべき予想だろう。

現に、先週も述べたが、賃金が物価上昇率を上回る好循環が、2025年から誰の目にも明らかになる。

先週強調したが、予想通りNY株式市場に「ドカ」がやって来ている。東京市場もつれ安しているが、固有の悪材料からではない。

こういう時の投資法。値がさの上昇相場で必ず買われる銘柄、たとえばユニクロ（ファーストリテイリング）とかソフトバンク、それに日本を代表するトヨタやソニー、それにレバレッジをかけた投資信託を半分ずつ買う。３万８千円を割ったときに１回３万７千円ぐらいにもう1回、という具合に投資を１回にしないところがミソである。

ついでに、円レートは152円では必ず介入するから、ドル買いはほどほどに。

映画についてひと言。この作品は「科学と倫理」という普遍的なテーマをとり上げている。とくに成功して「タイム」紙の表紙になる迄の「上り坂」よりも、赤狩りにひっかかってすべてを失う「下り坂」の方に大きな比重を割いている。やはり、一見に値する佳作といえよう。

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私の「NY株売り」説のその後、また日本が永らく望んでいた好循環の開始 2024・3・31 (第1219回)

このブログで「NY株売り」を主張してから3週間経過した。

改めて、「総売り」説をひっ込めるどころか、時期が接近していることを述べる。

理由①米国の財政と金融政策双方で引き締め方向にすることである。まず財政赤字。今後トランプだろうがバイデンだろうが、減税は一服。利払いが1兆3000億ドルに増加している。

②マネーサプライが減少している。NY証取が始まって以来、マイナスになったのは初めてで、相当引き締めが効いて来ている。

③各種ローンは皆落ち込んでいる。ローン金利は20％をこえているが、それでも借りるのは生活費をまかなうためである。くわしくは述べないが銀行の貸し出しがふえず、預金の流出がつづいている。オフィスの空室率も18％と高い。

以上から、私は米国景気の先行きはソフトランディングではなく、ハードに近いと考えている。中前忠さんは「米国で民間部門が相当不況になる」としている。

一方、NY株式市場で重大な変化が発生している。自社株買いへの課税で、今後有力な買い手がいなくなることだ。

以上から、私は「総売り」と申し上げた。その後上昇しているが、たとえばアップルの株価が年初から14.7％下落しているように、相場を引っぱって来たマグニフィセント・セブンの株価が下落に転じている。私の信念は変わらない。

一方、日本。好循環が始まるのは、恐らく明年からだろうが、その萌芽が今年見えて来た。

＜出所：みずほリサーチ＆テクノロジーズ＞

チャートを見て頂こう。GDPデフレーターであるが6.0％も上昇している。そのうち5.5％が過去5四半期で一挙に発生したものである。

GDPデフレーターは輸入コストの価格転嫁を含まない物価指数であり、ホームメードインフレだけが反映される。

つまり、GDPデフレーターは海外への支払い分は含まないから、値上げがそのまま反映される。みずほリサーチの門真一夫エグゼクティブエコノミストによれば、前述した5四半期の5.5％のうち、5.4％を企業が手にしている。つまり労働者はわずか0.1％分しか賃金に還元されていない。

＜出所：みずほリサーチ＆テクノロジーズ＞

しかし、人手不足はご存知の通りだし、企業収益は上昇をつづける。今年はともかく来年は好循環がはじまる。実質賃金が低いのは労働分配率が低いためで、これが少々上昇するだけで時代は変わる。

ところで、今回の日銀の政策変更で「円高、株安」を見込んだ向きが多かった。現実はその逆の「円安、株高」でした。

なぜか。6000億ドルといわれる投機筋は「円をショートして日本株をロング」する円キャリー取引を行っている。円キャリー取引の数倍のレバレッジをかけたりするので何兆ドルにも及ぶ。

もうひとつ。日銀がマイナス金利を引っこめたウラがありそうだ。4500億円に及ぶマイナス金利はゆうちょ銀行を中心とする一部大手銀行へのいわばテコ入れだ。これが見通しが良くなって来たので引っ込めた（これが7～8割）。あるいは将来の銀行再編のため（2～3割）に、あのマイナス金利引っ込めが行われたのだろう。

なお１５２円の対ドルレートに対し口先介入が行われているが、日米密約があったと考えるとすべて説明がつく。

以上、多少NY安で足をひっぱられるかも知れないが、日本株は大丈夫。元気を出して行きましょう！

私の「相場ウラ読み」、運営元はフォレスト出版なのでお問い合わせは下記のアドレスにメールしてください。

club●forestpub.co.jp（●を@に変えてメールを送ってください）

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