映画「プリシラ」と4回目の挑戦で2000ドル（オンス）を突破した金相場。目標値とその時期 2024・3・24 (第1218回)

＜映画公式HPより＞

「プリシラ」と聞いて分からない人も、その下に「プレスリー」と言えばすぐ分かる。たった14歳で西ドイツの基地でエルヴィスと知り合い、大学卒業後に結婚。一人娘を産み、その後離婚。

私はすぐ二つの結婚を連想した。一つ目はいう迄もなく大谷翔平選手の結婚。二つ目は「源氏物語」の紫の上である。みながみな、うらやましがる超美男で超々お金持ち、人気も抜群。しかしその妻は、このプリシラに限ってみる限り、少しも幸福ではない。見かけと内容と大違い。

豪華な庭園で日光浴をしようと思ったら、パパラッチのために屋内にいなければならない。エルヴィスはハリウッドから電話するときには必ずすぐ取らないと気げんが悪い。それに（私見だが）セックスライフの不満もあっての離婚だった。

映画では正確には表現されていないが、やはりエルヴィスは本物のホモセクシャルだったのではないか。プリシラがベッドで「愛してくれ」と言っても、言を左右にして行為に出ない。子どもを作るだけの結婚だった。

あ、忘れていた。この映画は4月12日からTOHOシネマズシャンテなどで全国ロードショー。私はGAGAで試写会を見て、このブログを書いています。エヘン！

さて、今回、金について書くのは、3月17日（日）に大井幸子さんの「中国金融崩壊！」「もしトラ！」という講演を聞き、その折にサンワード貿易の佐藤邦芳さんから「くりっく株365」「金ETFによる金投資」を聞いた。まあ今回は「金」についてだけ記す。

ご存知の通り、永い間1オンス2000ドルに挑戦していたが、この春に四回目の挑戦でこの水準を突破した。

これに先立って、ウォールストリート・ジャーナル3月12日付が「金相場の奇妙な上昇、何が起きているのか」と題して記事を書いている。

内容は「安全資産とリスク資産がそろって上昇」しているが、それは米国以外で経済及び地政学上のリスクが高まったためである。

各国中央銀行は2008年の世界金融危機から金を買い始め、2022年にロシアのウクライナ侵攻で買いは加速した。さらにイスラエルのハマス攻撃で金は5％急騰、戦争開始から現在（3月12日）まで19％上昇している。

この2年で中銀による金の購入は世界生産量の30％近くに達した。トルコと中国の中銀が目立って大きい。アナリストは「恐怖で買う、の典型だ」という。売り手の金ETFの売却は、かなり多い。

さて、目標値である。JPモルガンはオンス2500ドル、オンスは31.1グラム、円レート145円とすると1万1655円（/g）にあたる。

ご存知の若林栄四さんは、さらに強気だ。オンス3800～3900ドル。前記の計算だと1万7717円から1万8183円。いかがですか？

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映画「52ヘルツのクジラたち」と過小評価されている日本経済。2025年以降、さらに力強く上昇する 2024・3・17 (第1217回)

＜公式HPより＞

本屋大賞を受けた力作で、興行収入も第2位。さぞ面白かろうと観たが、正直言ってガッカリ。母にいじめられて全身アザだらけの幼児、トランスジェンダー、腹にキズのある女主人公。余りにも現実ばなれのしているシチュエーションに空虚感を覚えた。

現実ばなれをしているといえば、各シンクタンクの経済予測が、あまりにも現実の数字の後追いなのが、私には気に食わない。

ごく一例。2023年10～12月のプラス成長は、ちょっと考えればもっと早く上方修正されてしかるべきだった。

＜伊藤忠総研3月4日付レポートより＞

別表に示した通り、1次QEの1.0％はどう考えても低すぎる。この分では、2024年全体の予想が各シンクタンクは0.9％ないし1.0％だが、早速2％（最低）に修正すべきだ。

＜伊藤忠総研3月11日付レポートより＞

景気ウォッチャー調査でみられるように、景気全体の上昇基調は、ゆるぎないように見える（恐らく、周囲に聞くと6割がた「景気が悪い」と言うだろうから、それに影響されているのだろう）。

さて、何で2025年から「力強く成長する」と私が主張するのか。物価上昇よりも賃上げが高い「好循環」を見込んでいるからである。

現在の企業収益の伸び、ウクライナ戦の終了にともなう特需が発生する。

＜第一経済研究所2023年9月5日付レポートより＞

すでに売上高経常利益率は史上最高。人手不足もあり、企業は賃上げ幅を大きくするに違いない。物価2％の上昇より大きいことは、断言できる。好循環も起きるに決まってるじゃないですか。

さて、最後に今回の株安。日本の株価がNYを抜くことは、長期ではともかく、目先はないよ、と従前から申し上げた。材料なんてどうでもいい。リクツじゃないんだから。それにコールオプションを売って、買い増す動きが必ず出て来る。ご心配はご無用。反発して新高値更新になるのは目に見えている。

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では皆さん、GOOD LUCK!

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NY株総売り、撤退のすすめ。日本株を狙え 2024・3・10 (第1216回)

スーパーチューズデーでトランプ圧勝、ヘイリー撤退。これで私はNYの株の総売りを決意した。理由はトランプ政権第2次のとる政策である。米国の覇権をゆるがすような内容であるためだ。

考えてみるがいい。NATO撤退、ウクライナ敗戦、米韓安保の破棄などなど。米国の真の支配層が目をむく内容ばかり。私の想像では、当選したら、JFKのように暗殺されるのではないか。

チャート上も売り線が出ている。伊東秀広さんの意見を次に（3月7日付）。

「NYダウの月足は11月陽線の幅が狭くなる陽線詰まりでしたので、転換は近いと読んでいましたが、10/27以降一度も出なかった日足二段下げが出て、しかも日足で並び黒の暴落線まで出ました。日足二段下げがかくも長く出なかったのは33235を起点とする拡大形成の為でした。

33235～34257～32586～35679～32327～39282

拡大波は完了すると起点の33235を目指します。Nasdaqにも並び黒が出ており、狂った宴は完了です。」

日経平均もつれ安するだろうが、米国年金がしめたと買う。米国の下げに対し、半分もいくまい。ごくごく軽いだろう。何しろ中国に向けていた分を日本に回すのだから。

売る材料は、もっとファンダメンタルな面からも、ある。

私のビジネスパートナーのSAIL代表大井幸子さんの3月5日付レターを紹介する。

「すでにパウエルFRB議長は「3月20日FOMCでの利下げはない」と明言しており、マーケットは5月もしくは6月の利下げ期待で動いている。しかし、利下げのタイミングが先送りになる、利下げが来年まで持ち越される可能性も出てきている。そうした場合、VIXが上昇しマーケットではボラティリティが高まり株価の下落リスクがある。

私は信頼筋のヘッジファンド運用者の意見や相場に対するコメントを参考にしている。ソートン氏もその一人で、米株ロングショート戦略のベテランマネージャーである。このところ彼は何度も「最も危険なマーケット」と繰り返し警告している。

具体的にどのような危険信号が点滅しているのか？　第一に猛烈な株価上昇。これを実体的な価値を伴わないバブルと称するか？　過去18週間でS&P指数が20％も上昇し、その間リスクを示すVIX（恐怖指数）は低く推移している。この現象は1970年以来だ。

【グラフ1】の上段はMACD（移動平均線）、真ん中はS&P500、下段はRSIの推移を示している。MACDでは買い圧力が弱まり、RSIでは買われ過ぎがまだ続く兆しが見える。株価は一進一退で最高値を更新しつつ、20日移動平均線との乖離が拡大し、しかも20％の上昇幅は前代未聞である。これが「警告」の理由である。

【グラフ1】の終値は3月4日を示しているが、翌日5日の終値は5078.65と、前日比－1.02％となった。同時に投資家のプットオプションなど短期的な下落をヘッジする動きを指数化した「SDEX（Nations SkewDex）」の上昇が報じられた。テクニカルには18週間にもわたる上昇が終わりに近づき、下落局面の恐怖が意識され始めた兆しが見えている（【グラフ2】）。」

最後に日本個人投資家協会の木村喜由さんの「半導体バブルがひとまず終わった」説をご紹介する。

「昨年3月の米国中堅銀行危機はクレディスイスという名門銀行の消滅という大きな事件をもたらしたが、この時の急落以降の世界の株式市場を牽引したのは、OpenAI社のChatGPTを代表とする生成AIという材料だった。しかし株式市場でその材料で飛躍したのはNVIDIAだった。現在、時価総額2.15兆ドルでマイクロソフト、アップルに続く時価総額3位の評価となっている。しかし、ブームの終焉は近いと見る。

筆者は門外漢だが、生成AIやLLM（大規模言語モデル）などを扱う部門の人々は、2月27日にマイクロソフトの研究部門から公表された「NetBit」という1.58ビットで作動するLLMを見て、世界中で絶叫した。オーマイゴッド、まさか、嘘だろ、そういう声だ。従来は16ビットかそれ以上で推論計算するのが当然だったのが、限界まで簡略化したモデルで作動してみたら、短時間で従来並み以上のパフォーマンスを上げたのである。当然消費電力も7分の1から数十分の1まで節減できたという。

これは生成AIを提供する側にとっては素晴らしい朗報であり、将来それを直接、間接的に利用することになる我々一般ユーザーにとっても、スマホやインターネットの登場に匹敵する大きなメリットが生じることになるだろう。

当然、計算に必要なメモリーも、高価なGPUもはるかに少なくて済む。膨大な将来市場を当て込んで、今まで目を三角にして半導体関連銘柄を買い上がっていた向きには残念なことだが、極端な論者は、ビッグデータで専門分野ごとに、学習済みのシステムに持ち込めば、一から膨大な計算をする必要がなくなるので、GPUは不要になるとまで言っている。競合製品が出るのはまだ先としても、生成AI開発に今ここで巨額投資をするのは、後出しじゃんけんに負けることになるだろう。詳しくは「1ビット　LLM」で検索を掛ければ専門家の技術者やライターから多数の関連記事が出ているのでそちらを見てほしい。

驚いたのはマーケットの反応だ。昨日5日もマイナスからプラスに引き戻して引けた。しかし、その他の半導体関連が急落していた。好材料を先取りして大騒ぎした半導体バブルはひとまず終わった可能性が大きい。」

さて日本。このほど出版した『日本経済大復活』をご覧ください。銘柄10がのっていますよ。日本が大丈夫な理由がくわしく書いてあります。

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大河ドラマ「光る君へ」と「もしトラ」の意外に低い確率。そして新高値の日経平均のこれまた意外な内容。最後に注目銘柄2024・3・3 (第1215回)

＜公式ホームページより＞

第1回で紫式部の母を、藤原道長の兄が槍で殺す。第10回では紫式部と道長と枕を交わす。何とも破天荒なドラマだが、戦場シーンなどのアクションが入らないため、ストーリーを思い切ってドラマタイズしたのだろう。

この中で、上級貴族と下級貴族の身分の差が、現代では考えられないほど巨大なことに驚かされる。

現代のアメリカは、勝者と敗者の差がひどく拡大している。いまの経済マスコミは「もしトラ」一色だが、よく調べてみると、とてもトランプ2.0なんて言えない。

＜出所：RealClearPolitics＞

チャートの示す通り、トランプが有利といっても差はきわめて少ない。

加えて、先週も申し上げた通り、40年間つまり10回の大統領選挙のうち9回予想を的中させた「現代のノストラダムス」アラン・リットマン・アメリカン大学教授は、自ら開発したモデルで「現在のところバイデン大統領が若干優勢」とした。

「このモデルは▽執権党の立場▽予備選▽候補が現職かどうか▽第3の候補▽短期経済成果▽長期経済成果▽政策変化▽社会不安▽スキャンダル▽外交・軍事失敗▽外交・軍事成功▽現職者のカリスマ性▽挑戦者のカリスマ性－－など計13項目で構成されている。
これまでのところではバイデン大統領が5項目、トランプ前大統領が3項目で点を取っている」とリットマン氏は説明した。

リットマン教授は「バイデン大統領が再選に挑戦する現職大統領であり、所属する党がバイデン大統領の候補指名を巡り深刻な挑戦には直面しておらず、主な政策変化を断行してきた点で、候補が現職かどうか・予備選・政策変化の項目で有利だ」と詳しく解説した。

また「過去4年間で1人当たりの実質経済成長率は以前の大統領の2任期（2012～2020年）間の平均成長率と同じか、それよりも高かった点で『長期経済成果』項目でも優勢だ」と説明した。

あわせて「共和党の候補はカリスマ性もなく、国民的英雄でもない」とし「挑戦者のカリスマ性」項目でバイデン大統領に点数を与えた。

反面、トランプ前大統領に対しては「所属共和党が下院で多数党である点（執権党の立場）、バイデン大統領もカリスマ性がなく国民的英雄でもないという点（現職者のカリスマ性）で点を与える価値はある」とし「また、バイデン政府で主な外交・軍事的成功を挙げるのは難しいことであるから『外交および軍事成功』項目でも点を与えることができる」と話した。

リットマン教授は1984年大統領選でロナルド・レーガン大統領の再選を予測した後、10回にわたってジョージ・H・W・ブッシュ、ビル・クリントン、バラク・オバマ、トランプ前大統領とバイデン大統領などの当選結果を正確に予測した。

特に2016年大統領選挙でヒラリー・クリントン元国務長官の当選を有力視する世論調査が多かった中、リットマン氏は最後までトランプ当時共和党候補が当選するという立場を崩さなかった。

そのような彼も1回だけ予測が外れたことがある。それがジョージ・W・ブッシュとアール・ゴアが競い、票の数え直し論争にまで発展した2000年大統領選だった。」（2月8日付「中央日報」より）

以上「もしトラ」が少々早トチリであることを述べた。3月5日のスーパー・チューズデー以降、再び検討したい。

一方、新高値については筆者ですら、225種の内容の変化をよく見ないと実体をあらわしていない、と考える。外国人機関投資家が「日銀のETFだけで4000円はカサ上げされている」といっている。ほんの一例。

もっとくわしくは、日本個人投資家協会常務理事の木村喜由さんの意見を引用する。

「いつものように時価総額ベースとインデックスベースで日経225の株価指標を比較してみよう。日経新聞に書かれている予想PERは前者で、16.47倍になっている。筆者の計算では今後の増額修正を見込んで15.79倍となっている。時価総額650兆円に対し純利益は今期41兆1563億円、来期38兆6130億円としている。株主資本は441兆4416億円でPBRは1.473倍である。1年間の実績配当利回りは2.179%。

これに対し後者では、225銘柄のみなし株価合計は1,174,107円、一株利益EPS合計は49,885円、配当金は19,002円、株主資本は556,657円なので、予想PERの今期23.54倍、来期24.52倍、PBR2.109倍、配当利回り1.618%である。実際に投資して直面するのはこちらの数字であり本当のプロはこちらしか見ていない。各指標は時価総額ベースより43-49%より割高になっている。

さらに、89年末当時から継続している132銘柄と、新規採用組の93銘柄とで指標を比較してみよう。株価、配当、EPS、資産価値の順に並べると、前者は404,033円(構成比34.4%)、8215円、24,282円、252,137円なので、配当利回り2.033%、PER16.64倍、PBR1.602倍。

新規採用組は770,044円で全体のほぼ3分の2、以下10,787円、25,603円、304,520円なので、配当利回り1.401%、PER30.08倍、PBR2.529倍。だいぶ高いなあ。2000年4月の大量入替時に値がさ電機が大量に入り、その後も指標の高い超値がさ銘柄が入ったので、こんな数字になっている。

さらに切り口を変えて、みなし株価上位15位までのうち新規採用組13銘柄とその他212銘柄を比較してみよう。13銘柄合計で534,545円、これだけで構成比は45.5%で半分近い。配当利回り0.933%、PER47.83倍、PBR3.581倍で文句なしに割高だ。

割安銘柄は依然として割安感が残っている。

残りの212銘柄の合計は、株価639,562円、構成比は54.5%で半分強でしかない。配当利回りは2.191%、PER16.52倍、PBRは1.570倍だ。これならまだ割高感は乏しく、タイミングあるいは個別銘柄を捉えて買い増ししてもよい水準といえるだろう。」（木村喜由のマーケット通信特別公開版より）

さて、割安でチャート上イケそうな注目銘柄を五つあげよう（ご投資はご自身のリスクでお願いします）。

①ビューティガレージ（3180）

②アイル（3854）

③愛知製鋼（5482）

④システムリサーチ（3771）

⑤北國フィナンシャルHD（7381）

以上です。皆さん頑張ってください。GOOD LUCK!

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