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2023年9月25日 (月)

ラマニノフ「ピアノ協奏曲第二番」と中国の地盤沈下。日本の復活。そして株高 2023・9・24 (第1190回)

ラマニノフ「ピアノ協奏曲第二番」と中国の地盤沈下。日本の復活。そして株高 2023・9・24 (第1190回)

 

セルゲイ・ラフマニノフ(写真)の最高傑作。その美しさによって、発表以来、最も人気のある協奏曲である。

 

映画好きの私には、1945年の「逢びき」やマリリン・モンローの「七年目の浮気」をすぐ思い出す。

 

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出所:ウィキペディアより

 

アイススケートのファンの方に、浅田真央さんが2014年シーズンでこの曲を使った。少々古くは伊藤みどりさんが1992年アルベール五輪で使い、銀メダルを獲得した。

 

実はこの曲は、低迷したラフマニノフの「復活」の曲である。

 

交響曲第一番は、いまでこそ名曲のひとつに入っているが、発表当時は酷評の的で、まずノイローゼになってしまった。

 

これが、友人のすすめで催眠療法を受けたところ快方に向かい、1901年に初演し大成功。自信を取り戻した。

 

そう。私が今回言う善いことは、ひところ叩きに叩かれていた日本が、再び世界の中心に返り咲くということである。

 

1980年代。日本は世界の半導体のシェア70%を占め、『ジャパン・アズ・ナンバーワン』なんて本がベストセラーになるほど大好調だった。

 

ナンバーワンの地位がおびやかされると誤解した米国が「日本叩き」を開始する。「デフレと円高、円高とデフレ」の悪循環を仕掛けた。

 

1985年プラザ合意がその始まり。日米半導体協定で、日本の特許公開など手足をしばる公約をさせられた。

 

当時米国の首脳部は、台湾や韓国のように、軍政から複数政党の民主政体に中国も変わるという間違った思い込みがあった。

 

中国を持ち上げ、日本を叩く。クリントン大統領が当時、日本によらないで1週間中国に滞在したのは記憶に新しい。

 

私は、実は「戦犯」である。

 

1988年と記憶するが、ウォール街で全米アナリスト協会がひらかれた折、日本として初めて日本経済の現状と将来についてスピーチした。

 

終わった後の質疑応答で、半導体戦争について問われ、「われわれ(日本)は勝った」と言ってしまった。下院議員が3人聞いていて、その後東芝のカセットレコーダーを、ソ連に子会社が潜水艦の部品を輸出したかどで、ワシントンで打ち壊して見せるという荒技をしてみせた。

 

私は、正直言って胸が痛かった。

 

これがおさまったのが、安倍晋三さんの登場である。おそらく当時、米国指導者層の中には「いくら何でも」という意見があったのだろう。

 

BRICsという投資戦略で有名なジム・オニール氏が「日本円を売り、日本株を買え。これが唯一の投資戦略だ」と述べ、日経平均6000円台、円の対ドルレート70円台の日本を援護してくれた。

 

トランプ政権はその後、5年前のペンス演説で対中新冷戦を開始した。その後の展開はご存知の通り。

 

最近になって、ドイツやフランスが頼りないことに気付いたバイデン政権は、同盟国としての日本を大いに大事にするようになった。

 

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出所:ウィキペディアより

 

90歳のウォーレン・バフェット氏(写真)の来日は、このワシントンの動きを反映している。

 

日本支持のサインとしては、①円安の許容、②半導体工場の建設の容認(例:ソニーと台湾TSMCとの合弁工場)、③バフェット氏以外でも、資産運用業界の大物が来日し、岸田首相と面談、などなど。

 

NYにいる私の友人は「日本で恐ろしいのは、中国経済の破綻だ」という。

 

背景は言うまでもない。不動産バブルの破綻である。これは、方々で報じられている通り。

 

目先は①恒大集団などの大手企業の経営不振、②物件販売の低下。長期的には、少子化、高齢化による不況の急拡大、などなど。

 

しかし、中国への日本経済の依存を過大視する必要は必ずしも当たらない。

 

たしかに、貿易取引では中国が第1位、シェア22%で、第2位の米国18%を上回っている。

 

しかし、中国向け与信残高では、日本は9.6%と、英国の28.4%、米国の17.2%よりはるかに低い。

 

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貿易の取引業界では半導体製造装置(シェア7.2%)、半導体電子部品(同6.9%)など、新冷戦で輸出がだめになる業界ばかり。すでに対中輸出は8カ月連続で減少し、代わりに対米輸出は29カ月連続して増加している(以上、三井住友DSアセットマネジメント市川雅裕さんの資料による)。

 

このため、成長率予想も全体としては、まずまずである。

 

さて、予想した通り、NYダウの「ドカ」、つれて日経平均も足を引っ張られている。しかし、後で「あの時買っておけば」と公開すること必至。今が買い場です。

 

銘柄ですか?

 

三菱重工業(7011):ドローン対抗新兵器の開発に成功。新高値後、初押し。最高益・増配。

 

このほか近著で示した銘柄3つ。

  • 東急不動産ホールディングス(3289)
  • 横浜ゴム(5101)
  • 神戸製鋼所(5406)

3つともPERが低く、大幅増益。

(ご投資は、あくまでも自己責任でお願いします)

 

 最後に第2楽章の美しいメロディーに乗せて終わりにします。では皆さん、GOOD LUCK!!

 

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私が開会直後のスピーチをする講演会があります。

10月8日(日)13時 神保町日本出版クラブ

豪華なスピーカーが続々出ます。乞うご期待!

 

2023年9月19日 (火)

そろそろ終わりのNYの「ドカ」。新しい明るい日本を読んで一斉に業界トップ企業が動き出した。押し目買いのチャンス! 2023・9・17 (第1189回)

そろそろ終わりのNYの「ドカ」。新しい明るい日本を読んで一斉に業界トップ企業が動き出した。押し目買いのチャンス! 2023・9・17 (第1189回)

 

以前から私が警告しつづけて来たNYダウは、あと1回は「ドカ」がありそうだが、9月末から上昇の気配が出てきた。

 

私が信頼するテクニカルアナリストの箱田啓一さんは、9月11日の分析でこう述べている。

 

「NYダウは、9月末より11月にかけて上昇トレンドが発生する」

 

つれて日経平均の方は、9月13日まで潮目と注目。この「潮目」とは、私の解釈では「変化」を意味する。

 

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私が外国人機関投資家から取材して「目標」を聞いたが、年内3万5000円と口を揃えている。

 

ご投資は投資家の皆様の自己責任でお願いするが、以下、各業界のトップ銘柄が、一斉に強気の経営姿勢をとり始めていることは、注目に値する。

 

第一に日立製作所(6501)。日立建機などの株式売却を含めた事業再編が影響して、4期ぶりの最終減益。しかし再編の影響分を除けば実質増益。新高値1万円をつけた後の初押しは買い、にきまっている。

 

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第2が三菱重工業(7011)。私が大いに注目しているのが、ドローンに対抗し撃ち落とすレーザー利用の新兵器。世界的に大いに注目されている。最高益で連続増配。

 

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第3は三菱商事(8058)。決算は好調。自社株買い実施など好材料が多い。ウクライナ停戦となれば、大プラス。PERは10倍以下。

 

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また、信越化学工業(4063)、東京エレクトロン(8035)など枚挙にいとまがない。

 

 

次に、岸田首相の内閣改造が、解散・総選挙とどう関係するか、を述べる。

 

今回の内閣改造について、安倍派の幹部に聞いたが「自派100人の議員に対し(閣僚が)4人。これでは麻生派55人から4人に対しバランスを欠く」との返事。

 

来年1月には通常国会がある。150日に及ぶ長丁場。19人中11人いる新任閣僚の中には、論戦に耐えきれない人もいるかも知れない。その場合は「追い込まれ解散」となる。

 

もちろん、岸田首相にとっては来年9月の総裁選まで乗り切り、再選後に総理として最良のシナリオになる「総裁選後の解散」が好ましい。

 

私のみるところ来年秋には日本の経済は絶好調、これが一番好ましいに決まっている。

 

さて、株価への影響である。前者の脱落閣僚のケースでは外国人買いに多くを期待できない。

 

しかし、忘れてはいけないのは、新紙幣への切り替えである。

 

85兆円あるタンス預金がオモテに出て来る。2%インフレの世界では預金なり不動産なり株式なり、動き出す公算が大きい。内需による意外高、の公算もある。

 

ウクライナの件は、トランプ第2次政権の可能性が大きくなればなるほど、停戦の確率が高くなる。平和はやはり買いだろう。

 

以上、私の強気を述べた。ここはチャンスと考え、押し目買いをおすすめする。

 

次回は中国について述べる。

(文中のチャートはヤフー・ファイナンスより引用)

 

なお私が講師の講演会をお知らせします。

9月24日(日) サンワード貿易株式会社主催

10時から12時。

東京オペラシティ43階

 

以上よろしくお願いいたします。

 

2023年9月11日 (月)

映画「こんにちは、母さん」と第2次トランプ政権とウクライナ停戦。そして日本株。NYの意外高 2023・9・10 (第1188回)

映画「こんにちは、母さん」と第2次トランプ政権とウクライナ停戦。そして日本株。NYの意外高 2023・9・10 (第1188回)

 

山田洋次監督作品は大好きなので、早速観に行ったが、観客席はガラガラ。吉永小百合が主役と思ったが、実際は大泉洋の息子が中心。何が言いたいのか、映画のテーマが全く分からない凡作だった。

 

やはり78才の吉永小百合の集客能力に限界が見えたのだろう。60年をこえる芸歴には敬意を表するが。

 

さらにひと言。サユリストの1人としてはホレた相手が全く魅力がないのが、映画としての値打ちを落としている(私の方がよっぽど魅力的だ。うぬぼれるな!という声がきこえてきそうだが――)。

 

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出所:映画パンフレットより

 

あと14カ月に迫った米国の大統領選挙。

 

やはりバイデン対トランプの対戦になりそうだが、情勢を分析すると、バイデン側に不安要因が多い。

 

私のワシントンの情報ソースの一つである「WASHINGTON WATCH 2023年9月4日号」によると――

 

  1. バイデン大統領は、大統領専用機や演壇への昇降でつまずく。このため最近は短い階段を使っている
  2. 認知症の噂は絶えないし、睡眠時無呼吸症候群の治療機器を使っている
  3. ハリス副大統領は政治指導力が弱く、党を結集する魅力に欠けている

 

米国民の77%はバイデン大統領の高齢は大問題とし、民主党支持者でも69%、共和党支持者だと89%が問題とみている。

 

結果として「バイデンこけたら民主党こける」というのが現実である。

 

一方、共和党側はトランプ前大統領が圧倒的にリードしている。

 

WSJ紙の9月の調査では「共和党予備選の有権者の59%がトランプ氏を最良の候補とし、これは4月よりも11ポイント高い。

 

同紙は「ドナルド・トランプ前大統領の復権を同盟国も敵対国も想定し、準備を進めている」とした(8月31日付)。

 

誰もが考えるのが、4つの起訴がどう影響するか、である。

 

結論から述べると、民主党系の検察官による起訴は、トランプ氏が共和党の候補者指名を獲得する後押しとなっている。

 

WSJ紙は「トランプ氏の起訴で同氏に投票する可能性が高まったと答えた人は48%、低くなったと答えた人は16%、投票に影響しないと回答した人は36%」。

 

では、第2次トランプ政権は何をするか。

 

欧州有力諸国はウクライナへの援助が打ち切られる可能性大、とみて準備をするに、おこたりない。もちろんロシア側も期待している。

 

ロシアに近いハンガリーのオルバン・ビクトル首相は「トランプ氏の勝利を願う」と何回も発言している。

 

では、ウクライナ戦乱がどう、またいつ、終息するか。

 

トランプ前大統領が当選すれば、即、終戦だろう。

 

何しろ、共和党立候補者の45%が「ウクライナへの援助は多すぎる」とみているからだ。

 

4月、5月ごろの予備選たけなわな時期に、先手を打って、バイデン政権が突如として停戦を申し出る確率は少なくない、と私は考えている。

 

では、日本側はどう対策を立てるべきか。

 

やはり、戦乱が治まること自体は好材料だから、①総合商社、②重電機メーカー、③建設機械メーカーには買いが入るだろう。

 

おりもおり、セル・イン・オーガストが終わり、買いの時節に入った。現在の企業側の収益見通しがきわめて慎重だが、4~6月期の法人企業統計からみて、増額修正は必至。やはりとりあえず日経平均3万5000円を目標に欲張るべきだろう。

 

なお、岡山の私のファンから「(私が)倒れたと聞きました。頑張ってください」と励ましのお便りをいただいた。有難うございます。

 

最後にオマケを。NYダウの相場つきが良くなったと思ったら、私のNYのソースが「FRBの利上げ停止を示唆する経済指標が相次いているよ」と示唆してくれた。

 

FRBが利上げを予定しているのだから、実現性には疑問が残る。しかしチャート①②が示す通り、物価は下落し、景気先行指標は4カ月連続で上昇。ゆるやかなインフレと軟着陸が予想される(チャートは野村アセットマネジメント石黒英之さんによる)

 

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私が信頼する箱田啓一さんは「NYダウは9月末から11月にかけて上昇トレンドに入る」と予想している。ご参考までに。

 

2023年9月 4日 (月)

映画「杉原千畝 スギハラチウネ」と割安な日本株の上昇。銘柄選択 2023・9・3 (第1187回)

映画「杉原千畝 スギハラチウネ」と割安な日本株の上昇。銘柄選択 2023・9・3 (第1187回)

 

唐沢寿明と小雪の主演で2015年に上映された。第二次大戦時、リトアニアの首都カウナスの領事として、6000人のユダヤ人に対日渡航ビザを支給し、「日本のシンドラー」とたたえられた。

 

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出所:ウィキペディアより

 

私が1968年渡米して、シカゴに行ったとき、現地の財界人の大物がユダヤ人で私に「チウネだかセンボという日本人を知っているか」と聞かれた。私が「まだ存命しているが外交官ではなく、どこか中小の商社の社員だと思う」と述べた。すぐにその大物(名前は失念した。88才になると、すぐ忘れる)の部下にコンタクトをとるように命じた。

 

私はそのシカゴゆき前にトレーニーだった米国の有力証券会社の幹部がユダヤ人で、ミスター・スギハラの話をしてくれていたので、恥をかかずにすんだ。

 

2002年にロサンゼルスに杉原氏の銅像が建立された。孫が卒業後の旅行でロスに行ったが、観なかったらしく私は落胆した。

 

世界の金融の世界で、ユダヤ人が日本人に好感を持ってくれていることは、実は大変なプラスだ。私の情報ソースであるヘッジファンドの世界は、まあ3分の2はユダヤ人が入っている。

 

今回の米国の「新冷戦」にからんだ大方針転換を一番よろこんでくれたのも、ユダヤ人だった。

 

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バブル崩壊以後、日本株の上昇は常に海外機関投資家の買いが中心だった。

 

たとえば1999年のITバブル当時、外国人機関投資家の買いは、TOPIXを58.4%押し上げた。

 

2005年、当時の小泉首相の郵政解散と勝利当時、10.3兆円買い越し、TOPIXを43.5%押し上げた。

 

2013年のアベノミクスや黒田バズーカ当時は15.1兆円の買いを入れ、TOPIXを51.5%押し上げた(以上は昔の私の部下、藤田勉・一橋大大学院教授、日経ヴェリタス2023年7月30日号による。チャートも同じ)。

 

しかし、私の見解では、3回あった上昇時は、米国の政財界上層部は、まだ対中方針が対日より優先的だった。韓国や台湾のように複数政党が出て、一党独裁(または軍政)から真の民主主義国家に中国が変貌するという夢想を持っていられたのだと私は考える。

 

これが習近平登場で、全くこの夢想が現実的でないと判断してから、対日方針が変わると私が期待してから5年。漸く、日本の地位がもっと重視されるべきだ、と米国の政財界が一致したのだろう。

 

代表的な例をいくつか挙げる。

  1. 日本に半導体の工場を建設するのを許さなかったが、ソニーと台湾メーカーの合弁を九州に許した。
  2. 円安を許容した。
  3. その結果、ウォーレン・バフェット氏が来日。以前からの商社株投資をさらに拡大することを証言。

これに加えて、日本側も株高に本腰を入れ始めた。PBR1倍以下の企業への東証による向上要請やアクティビストの活躍の容認、などなど。

 

藤田教授は、商社株につづいての割安株は銀行だ、としている。「過去1年間の株価上昇率は、三菱UFJが51.0%、三井住友FGが57.2%、みずほが43.9%と高い。それでもPBRは0.6~0.7倍と低い。

 

同教授はPBRの低い銘柄として、①日本郵政(6178)PBR0.4倍、②日産自動車(7201)PBR0.4倍などを挙げている。ご参考までに。

 

こうして、藤田教授は「割安な日本株の逆襲はまだ続く」とした。勇気づけられる発言だ。

 

わたしが講師の講演会の予定をご連絡します。

9月24日(日) サンワード貿易株式会社主催

10時から12時。東京オペラシティ43階

以上よろしくお願いいたします。

 

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