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2022年9月20日 (火)

映画「タイタニック」と中国の不動産市場の沈没。反面わが国のインバウンド消費の浮上 2022・9・18 (第1140回)

映画「タイタニック」と中国の不動産市場の沈没。反面わが国のインバウンド消費の浮上 2022・9・18 (第1140回)

 

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この大作は私が日債銀投資顧問の専務時代(1997)の作品。アカデミー賞作品賞監督賞など、11部門を獲得した。

部下の女性たちがねだるので、何と3回も観た記憶がある。

 

終盤の名セリフのシーンで、同じ女性(2回も連れて行ったのです!)が必ず泣く。

 

ジャック(レオナルド・ディカプリオ)がローズ(ケイト・ウィンスレット)に、冷たい海に浸かって凍えそうな局面でいう。

「君は生き延びて、たくさん子供を作って、暖かいベッドで死ぬんだ。」

そして手を離して海の底に___

 

何しろ3時間9分もある長編だし、船体が真っ二つに割れて、乗客がこぼれてゆくシーンもすごい。

 

しかし、私の当時の部下の女性は、最後の船の中でジャックとローズが抱き合うシーンで、又泣いた。(同じメンバーで行った。ジュリアナ東京では大笑いしていたが。)

 

泣く、といえば、中国国民の多数は泣いているだろう。

 

大和総研主席研究員の斉藤尚登さんによると、中国の不動産業界の苦悩がひどい。

「恒大のみならず、複数のデベロッパーの資金繰りが悪化し、債務不履行(デフォルト)が相次ぐ。」

「中国の上場デベロッパー55社のうち、20社がデフォルト。うち1社は国営。」

斉藤さんは「住宅購入者サイドの住宅ローン返済拒否が、デベロッパーの資金繰りの悪化ひいては銀行の不良債権につながる」としている。

 

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2022年7月末の住宅施工面積はおよそ60億立方メートル、平均販売価格は20万円。施工面積の10%が問題物件と仮定すると120兆円。頭金を3割と見ると住宅ローンの問題は84兆円となる。

計算上は処理可能だが、デベロッパーの開発意欲、消費者の購入意欲がともに減退している現状から、中国経済全体に与える打撃は大きい。

 

ちなみに、周辺産業を含めると不動産業界は、中国経済全体の30%を占める。

 

加えて猛暑と少雨による電力不足。またゼロコロナ政策への固執によるサプライチェーン問題もある。

 

では、大幅な金利引き下げで、景気を制限すれば、と誰しも考える。

しかし米国との金利差の拡大は人民不安を加速させるので、なかなか思い切った利下げは不可能である。

 

一方、わが国にはいいことづくめだ。

安倍元首相の国葬は、見方を変えればたった16億円で首脳外交ができる。

円レートも一時145円。加えてインバウンド需要がいよいよ本格化しそうだ。

 

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コロナ騒ぎの始まる前のインバウンド消費は4.9兆円。これが202021223年間続けて入らなかったのだから、周囲を見回して景気のいい話が少ないのは当然すぎるくらいだ。

 

これが円安とあいまって、突然の観光客が押し変わる。

いっぺんに景気が良くなり、儲かる人が増える。「悪い円安」説はどこかに吹っ飛んでしまう。

 

この投稿を書こうと思っていた913日、米国の消費者の物価指数の高いのをイヤ気して、ダウは1200ドルもの下落になった。

 

以前から私は、NY株式は天井を打ったあとの下落相場。 しかもFRBは今後少なくともまぁ4回は利上げする。上げは売り方の買い戻し中間選挙の年はまあダメだから、買い中心の投資をしてはいけない、と口をすっぱくして申し上げてきた。

 

一方、日本株は39日の2万4000円台で大底。上昇基調の中にいる。強気でいい。

 

狙い目。注目銘柄(確実ではありません。念の為)

三菱重工、IHI、川崎重工、小松などの防衛銘柄がいい。インバウンド関連も。

 

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