映画「ファーザー」と私の当面の投資シナリオ ２０２１・５・３０（第1066回）

私は1935年8月27日生まれだが、この映画の主演のアンソニー・ホプキンスは1937年12月31日生まれ。まあ同期生だ。

認知症患者の自分自身の目で見た映画、しかもアカデミー賞の男性主演賞の有力候補と聞いて観た。

　評判通りの迫真の演技で、最後に「ママ、ママー！」と絶叫するシーンでは涙が出た。「私は誰だ」「腕時計がない」などのセリフでも。

　幸い私は元気で、歯が80本あって世田谷区で表彰されたくらいなので、まだ現役でいられる。

　それでも時に戸惑うことがある。

　プラザ投資顧問の伊東秀広さん。「6月に暴落が起きる」とわざわざＣＤを送ってくださったのだ。チャートからとサイクルからの予想だ。

売りの局面では的中率の高いテクニカルアナリストなので、私としては無視できない。

　困ったことに、私が信用してやまない人物のマネースクエアの宮田直彦さんが強気のレポートを送ってくれた。要旨は次の通り。

　「買いシグナルが続々、日経500平均の新値三本柱が陽転。東証マザーズ指数、東証二部株指数も新値三本足が陽転」。

　「（結論）当面の予想レンジ27400～2９440円。宮田さんは電話で（年内日経平均は3万4000台も」とした。まったく正反対の予想を頂いた。

この双方のご意見を参考にして、私なりの投資シナリオをまとめた。国際エコノミストとして、材料を重視して予測した。

　私の当面の投資シナリオは以下の通りだ。

　評判の悪い東京オリ・パラの強行を前提としている。

　菅政権の思惑は次のとうり。6月20日に緊急事態宣言の解除と、ワクチン接種のベース加速が手伝って、自民党と内閣支持率は上昇。7月4日の都議員院選挙勝利。

少なくとも127議席中71議席を占める小池知事支持勢力の地位低下を狙う。

もちろん自民２６，公明23の現議席拡大も狙う。

　折も折、株主総会シーズンで自社株買いが盛行する。決算発表で日経平均採用銘柄のＥＰＳは２０００円乗せで、ＰＥＲは１５～16倍と割安感が明瞭になる。

　目先はＭＳＣＩスタンダードの銘柄入れ替えで、除外２９銘柄、採用ゼロからの影響の後始末があるので、相場はよわいが、6月下旬から夏場まで相場は快進撃を続ける。

　では銘柄の方に移る。推奨ではなく注目銘柄。投資は自己責任でお願いしたい。

　ここでは、拙著の「日経平均4万円時代　最強株に投資せよ！」から

1. 野村ホールデイングス（８６０４）
2. 日立製作所（６５０１）
3. ソフトバンク（９４３４）
4. タカラバイオ（４９７４）
5. ウオルト・デイｽﾞﾆ―（ＤＩＳ）

前記した伊東さんは科研製菓（４５２１）に注目している。念のため。

映画「影武者」とビツトコイン暴落の真犯人。そしてわが国の敗者の感覚の誤りと私の強気２０２１・５・２３　　（第1065回）

　ご存じの黒澤明監督の時代劇大作。

主役に予定されていた勝新太郎が監督とケンカして仲代達矢に交代した。話題性は十分で興行収入は、相当長い期間、首位を保っていた。私は「七人の侍」や「用心棒」の方が、ずっと好きだが。

　今回、この作品をブログに取り上げた理由はカンタンだ。

　株式、債券、ＥＴＦなどの広く市場で取引される投資物件はいわば本物の武将だ。

　これに対しビットコインなどの「暗号資産」あるいは「仮想通貨」は、私の解釈では「影武者」。

　ビットコインやイーサリアムをビジネスにしている方には、怪しからんと言われるだろう。

　まあ、86歳の老人のﾀﾜｺﾞﾄお笑いください。

さて、本題に入ろう。

　このところ、ビットコイン相場の暴落が目立つ。19日には一時前日比三割を超える大幅下落だった。

　下落の直接の原因は二つ。野村総研の木内登英エグゼクテイブ・エコノミストによると、第一は中国の規制当局が金融機関に対し仮想通貨に対するサービスを規制したこと、第二はテスラのマスクＣＥＯが、ビットコインを同社のＥＶの代金として受け入れない、と発表したことだ。

　しかし、木内さんは「ビットコインの価値が、不明確なこと」が、価格乱高下の真因、としている。また下落リスクの大きさも木内さんは指摘している。以下、引用する。(木内登英のグローバル・エコノミー・アンド・ポリシー・インサイト」5月21日付）

　(ビットコイン)は株式や債券のようにキャッシュフローを生まない。

（中略）ビットコインの唯一の価値は、銀行送金の手数料が安価なこと。

　木内さんはビットコインの理論値は「既存の銀行送金と同額の手数料となる価値」として40万円と試算している。現実には4万ドル近辺で取引されているから下値リスクはまだ相当大きい。

　さて、下落真犯人だが、乱高下を主導したのはロビンフッダーなどの個人投資家だった。

　ご存じの通り、最近の米国のコロナ・ショックはほぼ終了し、経済社会活動が正常化。かつての「巣ごもり」状態はなくなり、在宅での投資活動時間は短くなっている。

　真犯人は「素人個人投資家」の後退だ、と木内さんは結論付けた。コロナ相場は終わり、とも。

　私は反対だ。株式にしても暗号資産にしても、投資家、とくに個人は「儲かっているうちは、絶対にやめない」。

　従ってＮＹ市場については、現物だけでなくオプションも含めると上場幅は、少ないかもしれないが、強気相場は存続する、と私は考える。

　一方、日本の方は個人にしても機関投資家にしても、50代後半から60代前半の世代層が中心になっている。

　この年代層は、ものごころついてからずっと、下げ相場しか知らない。そのせいだろう。私の新著「日経平均4万円時代　最強株に投資せよ！」を見ると笑いだす向きが多い。

　しかし、思い出してほしい。私が「日経平均3万円」という本を出版したのは、わずか3年前。あの時は　誰もが笑った。しかし、この2月、3万円のカベは抜かれた。

　しかし考えてほしい。足元の流動性は高く先行の企業収益の大幅向上は目に見えている。株価収益率は来期ベースで１３～15倍で割安。

　問題となっていた東京オリ・パラも開催が決まり、来週以降の上昇は確実。

私事を公開するのは気が引けるがレバレッジを効かせたＥＴＦを買い増しした。

私はいぜん強気だ。

日経平均2千円を超える大幅下落を起こした真犯人。そして私が五月十三日の二万七千円台を底値と判断したワケ　２０２１・５・１６　　（第1064回）

文字通りのメイ・ストームだった。五月十日（月）の二万９５18円から五月十三日（木）の二万７４８８円まで、下げ幅は二千円を超えた。

市場で騒いだ下げ材料は、五月十二日発表の四月の米国の消費者物価。年率４・2％。市場ではまつたく予想していなかったので、１０年もの国債の金利は一時、四月五日以来の１・７％台に乗せた。

しかし、後述する理由からＮY市場は落ち着き、金利は再び１・６％台に。

株の方も同じ。五月一三日、一四日の両日で、NYダウは合わせて八百ドルも高騰した。

理由の説明に戻る。「バロンズ」10月13日号の説明を要約すると打撃が大きかった部門は、パンデミックで打撃を受けた部門がまず第一だ。

②たとえば航空チケットは10・2％、ホテルは8・8％も一か月で上昇した。

③パソコン５・１％、中古車１０％は半導体不足の影響だろう。

④しかしこれらの部門の米国経済全体の7％に過ぎない。残りの93％は０・３％の上昇にとどまった。

　私の結論は「市場の解釈は誤解で影響は大したことはない」。

そうでしょ？日本の方は、これにプラスして東京オリ・パラの中止がくすぶったことと、信用買いの期日がある。また米国の人気ＥＴＦのアーク・イノベーションの売りも手伝った。

　この事実を紹介したのは二人。パルナッソスインベストメントのチーフストラテ

ジストの宮島秀直さん、それに大和証券の木野内栄治理事さんだ。

　以下、主に、宮島さんの5月14日のレポートを中心にまとめる。

①未曽有の資金ダブつきで、米国の住宅・不動産投資は三十六兆四千億ドル、前年比二兆五千億ドルの増加．個人所得の合計額も十七兆二八六三億ドルと、同七二八七億ドルに増加。

②この結果今年支払う固定資産税は三七五億ドル、個人所得税は一六三三億ドル。合わせて二千八億ドル。

これが五月一七日の納税期日直前の外人の大量売りの真犯人だ。特に米国の人気ETFのアーク・イノベーションからの売りが多かった理由である。ただ、大和の木野内さんによるとこのETFへの資金流入は再開された。これなら、強気でいい。

　結論。来週は日米ともに株は買いだ。騰落レシオも80％台で底入れを示している。

とりあえず三万円、かな。東京オリ・パラの中止が出れば、噂で売って、事実で買うということになるだろう。

私は、相変わらず、強気だ。

俄かに怪しくなった東京オリ・パラと株価。そして中国の台湾

進攻の時期と私の強気―「今井澂の相場ｳﾗ読み」への質問から２０２１・５・９（1063回）

　週一回のボイスメッセ―ジ今井澂の「相場ｳﾗ読み」を始めて六年目にあたる。会員の数はお陰様で急増した。

　特に3，4月に4回行われたウエブナーで1万116人のリスナーがあった後、無料の2週間トライアルを提供したのが効いている。

　驚かされるのは、毎回多数の質問。すべてお答えしている。

　5月7日（金）に集中した質問は二つ。

東京五輪開催の可否。

私の意見は次の通り。首相記者会見では、開催に前向きな姿勢を示した。

しかし私は①緊急事態が6都道府県に拡大②5月末までの期限延長。この二つ注目。

　しかし「5月17日のＩＯＣバッハ会長来日」で否定するわけがないから、よほどのことかない限り開催の可能性がやや大きい、と返答した。5月7日昨夜11時。

　しかし、8日夜午前3時に起床してＮＹとの連絡をしていた時に深夜のＴＶ番組を観ていたら、この見通しを逆転する情報が伝えられていた。ＪＯＣ橋本聖子代表が「バッハ会長来日は厳しい。」まあこれじゃあ、中止の公算が極めて高い。

　そこでこの悪材料をどう評価するか。

　嶋中雄二さんのセミナーでの「開催のプラスの影響として3・6兆円。ＧＤＰを0・７％押し上げ」とあった。ダメならこれがマイナスになる。

　この折配布された資料によると、「五輪中止の経済的損失は4兆5151億円（宮下関西大名誉教授による」この数字を私なりに計算すると、ほぼ１％。低成長の日本としては大打撃だ。

　では、株式市場への影響はどうか。私は2万8０００円割れがあるかもしれないと予想。しかし、チャート上も上昇トレンドが継続しているし、2022年の急回復は確実。半導体関連や、脱炭素関連問題を狙うのがいい。

　第二に集中しているのが、中国による台湾有事の可能性。

　私なりにワシントンのシンクタンクの情報を集めたが、次の通りである。

「米国現政権は、中国が国家主席の任期を撤廃した理由が二期十年は足りないと判断したためと見ている。」

「習近平の年齢を考慮すると、三期目が終了する2028年に退任する可能性が大きい。」

「米国大統領選と台湾総統選が重なる２０２４年に進攻する、とバイデン政権は予測している。」

なるほど、米国の軍需関連銘柄が高騰しているわけだ。

結論。中國の依存度の高い銘柄は利食いし、半導体や脱炭素関連銘柄に転換が好ましい。

勿論、ドンパチはインフレを招く。株価はＮＹも東京も高騰する、に決まっている。

私は強気だ。