日本海海戦と私が日経平均５万円を主張し続ける理由　２０２１・４・４（第１０５８回）

 

明治38年5月27日から28日にかけて戦われた当時の史上最大の海戦。次の三つの理由で記憶の残る戦いであった。

 

1. ロシアのバルチック艦隊38隻。うち３３隻が撃沈、又は拿捕されたり中立国で抑留された。
2. 我が方の損害は水雷艇三隻のみで野球に例えると、まあパーフェクトゲームであったこと。

 

　第三には「トーゴ・―ターン」と呼ばれる敵前回頭を行った。漢字でいうと「丁」の形で、ロシア側の頭を押さえる作戦をとり、成功したこと。

 

　日露戦争自体、圧倒的な戦力格差から日本が勝つことは、世界中が考えてもいなかった。

また白人に対する有色人種の勝利はありえないと思われていた。この勝利で日本は一流国への一歩を踏み出した。日本の誇りだ。

 

　日本人殆どが1989年の３万8９１５円の歴史的高値を抜かないと思っている。しかし私は４万円どころか５万円と考えている。日露戦争、とくに日本海海戦と同じじゃないですか？

 

　理由を以下、述べるが、なぜ日経平均３万円が達成されたかを、まず回顧しておく。

1. コロナ不況対策で、2020年三大中央銀行は①１200兆円の資金供給を行い潤沢な資金あまり現象が生じた。
2. 幸いワクチン供給が始まり、不況が永続しない見通しが整った
3. 当然、コロナ不況で落ち込んだ企業収益は、遅くとも2022年には回復。

 

これで、カネ余りの下でも先行きが改善されるという株式投資には理想的な環境が出来上がり、しかも弱気が圧倒的に多いのでジワジワ上がるという長期上昇にもってこいの状況が現出した。株価水準は低く、割安な水準での長期上昇相場が開始された。

 

　問題は二つ。第一は長期上昇を支える材料があるかどうか。第二はリーズナブルな物価上昇が期待できるか、どうか。

 

　まず第一。５Ｇなどの長期材料はすでにこのブログで何回も述べた。ワクチン治癒の進行のでペントアップ・デマンドが年後半に期待できるが、その規模は判然としていなかった。

 

　パルナソスインベストメントの宮島秀直さんが、日米のペントアップ・デマンド（コロナ不況で控えていた需要が再燃すること）が巨大なことを立証した。

 

　まず結論。米国から先に述べると、米個人消費を10・9％押し上げ、ＧＤＰを７・５％押し上げる。

 

　計算の根拠は次の通り。2021年1月の米貯蓄率が2019年来レベルまで増加する過程で可処分所得は2・2兆ドル増加する。ブルッキングス研が住宅や株式に流れる額を昨年実績から推定すると1・63兆ドル。全体にＧＤＰ21・49兆ドルで割ると７・５％。

 

次に日本。宮島さんは現金貯畜残高から推定する方式をとっている。

コロナ危機で急増した家計部門の現金貯蓄額は25兆円。政府はコロナ収束なら21兆円が消費支出（ペントアップ・デマンド）に回り、ＧＤＰ成長率は2・7％押し上げる。４～５兆円は株式や不動産投資に回ると予想している。

 

　日米ともに、この推計が正しければ、企業収益は、来期30＾４０％％上昇しておかしくない。株価収益率（PER）を１５倍で考えると日経平均は年末から明年前半で4万円近くが想定できる。

米国ではＳ＆Ｐが４０００ポイントの大台に達し、歴史的な高値を更新した。このことはダウ平均やナスダックも新高値につながることを連想させる。

 

　もうひとつ。時代が変わったことを指摘しているのはマネースクエアのチーフテクニカルアナリストの宮田直彦さんだ。

 

　結論から先に紹介する。

 

「商品市況は2020年4月から長期の強気相場に入った可能性（中略）。先々で過去最高値を更新する展開（インフレ時代の到来）が想定されます。」

 

　詳細は別の機会が譲るが、おだやかなインフレ（恐らく3％以上5％以下）なら、タンス預金（百兆ともいわれる）が動き出す。インフレヘッジとしての株が見直される日は近い。

 

　さて、ここまで書いたので、私は、「5万円」という数字を書き込んだ新著を出すとお考えでしょうが、実は4月26日に店頭に並ぶ本は「緊急出版　日経平均4万円時代　最強株に投資せよ」になりました。」版元のフォレスト出版との話し会いで、これに決めました・次回の本で「5万円」は入れます。

 

　さて、最後に日本海戦の主人公東郷平八郎連合艦隊司令長官の名セリフでしめたい。

「古人曰く、勝って兜の緒を締めよ」と。