「川中島の戦い」とまだ絶えないインフレ再燃と日本国債紙クズ説を検討する　　　２０２１・１・２４（第1048回）

　

　余りも有名なこの合戦は、武田・上杉双方の作戦の予想比べの面と、信玄と謙信の直接の戦いという勇壮な面が共存している。私にはワクワクする位面白い。

 

　この戦いを取り上げた井上靖の「風林火山」や海音寺潮五郎の「天と地と」は、映画にもなったし、ＮＨＫの大河ドラマとなった。

 

　簡略に「川中島の戦い」の推移を述べる。

 

１万３千人の上杉勢は妻女山、２万人の武田勢は海津城に立てこもって、膠着状態に入った。士気の低下を恐れた武田軍は「キツツキ作戦」をとる。

 

　別動隊1万２千が妻女山を攻撃、ふもとの平野に近寄り、本隊八千が待ち伏せ、上杉勢を狭撃して激滅しようという作戦である。

 

謙信もさるもの。海津城からの炊煙がいつになく多いことから、この作戦を察知。一切の物音を立てず密かに妻女山を降り、千曲川を渡った。頼山陽の「鞭声粛々　夜河を渡る」だ。

 

川中島を包む深い霧が晴れた時、いるはずのない上杉軍が目の前にいる。さぞ驚いたことだろう。すかさず上杉勢は攻撃。武田勢は「鶴翼の陣」（鶴が翼を挙げた形で敵を巻き込む）を敷いて応戦。

 

武田軍は別動隊が戦場に現れるまで、大変な苦戦で、信玄の弟信繁や山本勘助などが討ち死に。10時ごろまでの2時間、大苦戦で本陣も危機的状況だったらしい。両将の太刀打ちはこの時だ。

 

最後は「甲陽軍鑑」の結論通り「前半は上杉の勝ち、後半は武田の勝ち。」死者は武田軍が4千、上杉軍が3千。

 

この戦いを私なりに解釈すると、ある行動を起こすと、必ず相手方の対応がある。

 

今回、コロナ危機で2020年、世界のＧＤＰは700兆円ダウンした。

 

　この大危機に対し、米ＦＲＢ，欧ＥＣＢ、日銀の総資産は2019年末から、2020年末までの1年間で1200兆円増加した。債券やＥＴＦの購入、銀行への貸し付けなどである。

 

これだけのカネをバラまくと、通常はインフレになるが、私は少なくとも数年間消費者物価は3％以上には、相当高い確率で到達しないと予想している。

 

1200兆円ものカネをばらまいて、なぜインフレにならないの？」と聞かれそうだ。

 

近著「2021コロナ危機のチャンスをつかむ日本株」とダブるのが、申し訳ないが要約を次に書く。

 

　「トランプ（前）大統領は“戦争”と表現している。

 

「感染症」　と戦争は、経済的には異なる。戦争は巨額な軍事字支出による需要を創出するし、需要超過とインフレをもたらす。」

 

　「反面、コロナ危機は、需要と供給を同時的、強制的に削減させる。デフレを引き起こしやすくする。マスクや衣料品などの価格は高騰するが、経済全体としてはインフレにはなりにくい。むしろ、デフレだ。」

 

　余ったカネはどこに向かったか。昨年3月から12月までの市場動向を次に示す。（全部プラス、単位％上昇分）

 

　　ＮＹダウ39・7、ナスダック８４・１、

　　Ｓ＆Ｐ５００　６１・７

　　　　日経平均　４２・４

　　　　金　２５・４

　　　　原油　１０６・６

大豆　　５７・０

 

　市場が小さいので、正確には比較しにくいが、暗号通貨での上昇率は群を抜いて群を抜いて大きい。

 

　ビットコイン３５０・4、イーサ４４６・８（以上はＳＡＩＬ代表大井幸子さんの資料を中心とした。お礼を申し上げる）

 

　では、将来インフレになり、日本国債は紙クズになるのか。

 

　　ならない。

 

理由を申し上げる。日本国債は94％が日本人、残り6％も円だけで買われている。例えていえば、家庭内での貸し借りである。

 

　第二は金利を見ればわかる。15年前に武村正義さんが、財政破綻宣言をやった時は、長期金利は、3・2％、現在ではご存じの通り、０・３～０・３５％。

 

　当時の大蔵省の破滅説を聴いてある米国有力ヘッジファンドが「日本国債売り、円安」に賭けて何年か前につぶれた。有力な女性が出資していたので「ウイドーズ・キラー」と呼ばれている。

 

　本当は日本国全体のバランスシートが出ればいいのだが、4月ごろに2019年度分が出るくらい遅いので、現在はできない。できればバランスシートでの資産を差し引くと、一部でいわれている国債紙くず説がウソのことがわかる。

 

　というのは、日本国債のほとんどは日本銀行が買っている。日本銀行は、政府が5０％以上の大株主。しかも監督権限がある。子会社扱いでもまあいいだろう。

 

　「統合政府」ということをご存じない方も「連結決算」は知っておられよう。要するに子会社に入れれば見方は変わる。資産があるので、借金だけで脅かすのはウソなのだ。

 

増税がしたくて宣伝している向きのように「債務残高がＧＤＰ比252％」というバカなことは言えなくなる。

 

　結論。コロナショックでが、完全に収まり、時代が５ＧやＤＸやテレワークなどが中心となる時期まではインフレは起きない。その先？いくら私でもそこまではー

 

　　シメは米国の大ファンドマネジャーのフィリップ・フィッシャーの言葉を。

「戦争で株が下がったら、敢然と買い向かえ」

戦争をコロナに言い換えてください。

 

　最後に一言。このアイデアは阪田陽子さんからいただきました。感謝。

 

映画「日本のいちばん長い日」とグローバル投資と配当収入で豊かな老後　２０２１・１・１７（第1047回）

　

　半藤一利さんが亡くなった。合掌。代表作の一つがこの「日本のいちばん長い日」だろう。二回映画化され、阿南陸軍大臣の役は、一回目が三船敏郎、次が役所広司。私にはやはり三船さんの方が軍人らしかった。

 

　私は昭和１０年生まれで、あの戦争の悲惨な面しか記憶はない。深川の昔の家は３月１０日の東京大空襲で焼失、集団疎開していた私のクラスメートの半分以上は、　家族の一部ないし全部が亡くなった。そして戦後の混乱、新円と旧円の切り替え。急に威張りだした韓国人、上野駅にたむろしていた戦災孤児―・

 

　何よりもメチャメチャに腹をすかしていた記憶しかない。

 

　岡本喜八監督の主張は、阿南陸相が切腹の直前に部下二人に述べたセリフにまとめられている。

 

　「生き残った人々が、二度とこのような惨めな日を迎えないような日本にし、何としてもそのような日本に再建してもらいたい。」

 

終戦の年から７６年。日本は戦争直後には誰もが予想もしていなかった、堂々たる経済大国までに再建された。

 

　実はこのブログは、前回、私の文章が「刺激的」とあるマスコミに言われた反省から書いている

 

「　何度でも繰り返します。今年儲けなけなければ一生ダメですよ」

 

　たしかに、キャピタルゲインで大儲け、というイメージが浮かぶ。

　

　「マネードクター」の名を頂いている私としては、老年に差し掛かり、リスクの取れない投資家向けに処方箋を書かなければなるまい。

 

　私が良く年金向けに講演でお話しする「長期の国別成長格差」がある。

　

　株価は名目ＧＤＰと大体同じ成長をする。

 

　そこで日本は？２０年で１・４倍、米国は４倍、欧州主要国は３・８倍、中国は５４倍。

 

　この成長格差を利用して投資作戦を立てる。いろんな事情で、中国は除いた。

 

中長期では①グローバル（米国のみでもＯＫ）のインデックスＥＴＦ②国内では配当による収入、の二本立てがベストと私は考えている。

 

候補（推奨、ではありません、念のため）は次の通り。

1. ブラックロック・ジャパンのシェアーズＳ＆Ｐ米国株ＥＴＦ（為替ヘッジあり）コードナンバー２５６３
2. 日興アセットマネジメントの「上場インデックスファンド海外先進国株式（ｍｓｃｉ―ｋｏｋｕｓａｉ）同１６６９
3. 日興アセットマネジメントの上場インデックスファンド世界株式（ＭＳＣＩ　ＡＣＭＴ除く日本）同１５５４

 

次に東証一部で安定した配当を続け、配当利回りの高い銘柄を三つ。（会社四季報による）

 

1. ＪＴ（２９１４）一株当たり配当金１５４円（６、１２月の２回）利回り７・０７％
2. ソフトバンク（９４３４）一株当たり配当金８５円（３月と９月）利回り６・７９％
3. 淺沼組（１８５３）一株当たり配当金２１６円（３月と９月）利回り」６・２２％

実は、減益になりそうな銘柄は除いた。業種の乱高下しているものも。逆に四季報では今季の増配が入れてあるが、実績配当のみで選んだ。

 

　何せ預金から手数料を引かれるご時世だ。預金から回したらいかが？配当金が若いうちは株の買い増しに向ければ（確定拠出型年金が適当）、年金と合わせると十分に豊かな老後をエンジョイできる。

 

　最後に２０年持っていると、１０倍以上に考えられる分野で銘柄を昨年１１月１５日のブログを発表したので、再掲する。　

 

米国も日本も二銘柄づつ。

1. モデルナ（ＭＲＮＡ）
2. ファイザー（ＰＦＥ）
3. アンジェス（４５６３）
4. タカラバイオ（４９７４）

バイオ関連が好ましいのは、２０世紀末に遺伝子組み換え、ＤＮＡ、クローンなどのバイオ技術が急進展したこと。

１８世紀は化学、１９世紀は物理が学問としてもジャンプ、翌世紀には、これを利用した企業が成長する。

化学の場合は、人造肥料、人造繊維。

物理の場合は半導体、原子力、エンジンを利用した機器（自動車）、モーターを利用した機器（家電）

 

従って、バイオ関連はワクチンをネタにした短期投資をするべきでは、絶対に、ない。長期投資こそ王道である。

 

なお、お詫びです。

　１月１日のブログで、イールドスプレッドについて「益回り（ＰＥＲの逆数）から長期債利回りを「引く」と書きましたが、正しく長期金利から益回りを引くべきでした。８６歳にもなると、こんなバカみたいなミスをしてしまいます。申し訳ありません。

 

なお１月１４日のウエブナーでは４０００人近い参加者がありました。熱心なファンに申し訳なかったのですが、冒頭１５分ほど、テクニカルな理由から、「お待ちください」が出ましたが、辛抱できずに席を立たれた方々には、２０日まで録画がご覧になれます。どうぞ見てください。私のプロとしてのヒミツも含めて、すべて公開しました。アシスタントにＮＨＫのニュース９時の阪田陽子さんに出て戴いたので、華が出ました。

 

　お詫びばかりですが、皆様の明るい１年をお祈りします。ＧＯＯＤ　ＬＵＣＫ！！

 

「長篠の戦い」と陰謀にひっかかったトランプ。ＮＹ新高値のワケと落とし穴　２０２１・１・１０（第104６回）

 

　私は民主党が中国共産党と通じて、トランプ打倒を目論んでいることを、何遍もこのブログで述べてきた。

 

　ドミニオン社の集票ソフトが、持ち株会社を通じて間接的に中国の支配下にあることを例とした。

 

ところが今回は「間接的」ではなく、まさに直接にトランプ大統領その人の政治生命を断とうとしている。

 

　例の共和党ファンの議事堂乱入事件も、極左的団体でトランプ大統領がテロ組織に認定したアンティーファがやったと考える方が自然だ。なおこのアンテイ-ファは、ヒラリー・クリントンとジョージ・ソロスが資金を出している（勿論中国が主力だろうが）といううわさが絶えない。

 

　しかし、画像に残されているトランプ大統領のアジ演説と、五人の死亡と合わせると、未必の故意による殺人、となる。私が民主党系の検事ならすぐ提訴するだろう。トランプ大統領は、失脚するに違いない。それも恐らく弾劾で。

 

　ＳＡＩＬ代表の大井幸子さんは「ペンス副大統領の裏切り」も、トランプ失脚の一因、としている。

 

　私は残念でならない。バイデン新大統領はオバマと同じで、「地球温暖化問題を人類の最大の課題」と考えている。co2排出量第一位の中国の協力は不可欠だ。

 

　ではイマイさん、どうしてトランプと1575年の長篠の戦いと関連があるの？と聞かれそうだ。

 

答えは次の通り。

 

　今回のアンチトランプ派のトランプ失脚計画は精細にわたり、しかもかなり長期的に準備されていることだ。

 

　長篠の戦いを例にしよう。

 

馬防棚で防御し鉄砲の三段射ちを敢行するには相当な準備をしなければ遂行できない。また地形も調査が必要。「信長公記」によると2月に佐久間信盛を派遣している。戦いは６月だ。

 

その結果、戦場になった設楽原の地形を利用して、馬防棚を建設することが出来た。

 

　また織田=徳川連合軍という形は、米国民主党+デイ―ﾌﾟ･ステ―_ﾄ　。又は民主党+中国共産党の連合とよく似ている。

 

また大井さんの言う「ペンスの裏切り」は佐久間信盛の内通説とよく似ている。「武家事記」や「常山紀談」などに記載されている。

 

　結果も似ている。信長はこの戦いで天下人への地位をほぼ確立した。中国共産党もこれで世界制覇の足掛かりを確保しかけている。

 

　中国はすでにハンター・バイデンを通じてのバイデン政権への抑え込みに成功している。一方米国新政権も、クリーンエネルギー政策を推進するためには、co2排出世界一の中国と融和する必要がある。

 

　この敗北の結果、水に落ちた犬を叩くように、前大統領となったトランプ氏は、脱税などの訴追を受けるに違いない。新設されるトランプ・チャンネルが、裁判の不当説を訴えるだろうが、今回の事件の影響が、良いわけがない。

 

　では、ＮＹ株が新高値を続けているのはなぜか。経済、コロナの被害、みんな悪いのに新高値、とはなぜか。

 

　第一は米国経済が急速に成長中であること。私が40年間存じ上げているエバーコアＩＳＩのエド･ハイマン会長の予想を次に述べる。

 

　2021年1～3月の成長率3・０%、4～6月期１０・0％、7~9月6・0%、10～12月６・０％。極めて楽観的だ。

 

　第二は週間何兆円も買うロビンフッダーたちに、資金が送られる。昨年１２月に給与保護プログラム（ｐｐｐ）が打ち切られ、これが最終となる可能性があった。しかし、新政権により月間１２００ドル入る。これでロビンフッダー、つまり零細投資家迄勇気づけられた。

 

　第三にジャネット・イエレン新財務長官の政策が強気材料となっている。

 

　イエレン長官は「高圧経済」論者として知られている。つまり、供給を上回る需要を供給し続ける。ウオール街では「下値安心」という意味で「イエレン・プット」。オプションの買いが増大している。

 

　理論上も株価が上がる要因が出てきた。昨年１１月には０・７%だった米国１０年国債金利は今週末には１・０９%である。

 

　「イールド・スプレッド」という分析手法がある。年金など欧米機関投資家がグローバルなファンド運用の手法として広く使われている。私が１９９０年１月に東洋経済で、前年末の高値３万９０００円弱はもう抜けないという論文を書いて、一挙に名を挙げたのは、この手法だった。

 

　簡単に言うと、市場指標の益回り（ＰＥＲの逆数）から長期債の利回りを引く。数値が低ければ低いほど株は割安。私が２０１４年に大強気になった時はなんとマイナス。１９８９年末当時はプラス９%だった。いまのＳＲＰ５００種は２%台。まだ安い。ついでに、日本も明年３月期予想ベースだと０・７％！

 

基本的にこのＮＹダウ相場が簡単にくずれない理由が二つある。

 

　第一は余裕資金がジャブジャブ。米ＦＲＢの総資産は、一昨年１２月末の４・１７兆ドルから、２０２０年１２月末には７兆・３６兆ドルに、３・１兆ドル増加した。今や不動産は勿論ビットコインや金、それに原油、穀物まで上昇している。

 

　第二．今の相場、とくにＮＹの株高は、ロビンフッドという手数料ゼロ、預金ゼロ、高値銘柄株でも何人でもまとまれば買える、という投資ソフトを使ったシロウトだ。

 

　こういう投資が面白いように儲かった。電気自動車のテスラ（tsla）は今年１月７日８６１ドル。昨年１月には１００ドル。８・６倍儲かった。

 

　私は株屋を３０年やった。お客様は儲かっている間は、ほぼ絶対に株買いを止めない。面白くて仕方がない。鵜の目鷹の目で「次」を探す癖がついているから。

 

では、何がこのＮＹ相場をダメにするのか。落とし穴は何か。

 

　第一は、ジャブジャブの余裕資金の供給が「「正常化」すること。つまりＦＲＢが資金供給を絞る。これは今のコロナ騒動の間はできないから、ワクチンの効果で患者数、死者数が明瞭に下降しなければできない。まあ年内になるか、明年か。何しろＦＲＢの資金供給は対ＧＤＰ15％、日銀もＥＣＢも大体同じ．反動は大きいはずだ。

 

　第二．これだけ不況対策をしたのだから、増税のツケが遅かれ早かれやってくる。政府要人、中央銀行幹部が一言いえば、ドカンが来る.いつになるか。年内か、来年か。

 

　基本的に米国民主党政府は、増税を公約にしていたこともお忘れなく。

 

　では日本は。基本的に米民主党政権は中国にやさしく、日本に冷たい。これについては、私はブログでいつか詳しく書いた。ましてや息子が（恐らくハニートラップで）からめとられている政権だ。

 

　攻撃してくるときは、円レートを見るといい。理論的にはおかしいのだが、輸出物価ベースを日本。米国は小売り物価。クリントン政権の時、これを使ってヘッジファンドが円高攻撃を仕掛けた。1ドル80円予想で私が大当たりしたのは記憶に新しい。書いた時は120円だったのだから。

 

　さて、日本のほうは別記するが、9０％の確率でＮＹダウが高いと日経平均も連動していることをどうぞ覚えておいてください。

 

　何遍でも繰り返します。今年儲けなければ一生ダメですよ。

 

周囲の人が弱気？だから「そんなバカな」の売り物が出るから上がるんです。これをお忘れなく。

 

　最後に信長の名言で締めます。

　「必死に生きてこそ、生涯は光を放つ」

 

人生100年といっても、やはり短い人生。無駄に生きず、必死で闘う。結果は素晴らしいことが待っています！

 

お知らせです。

 

来たる1月14日（木）19時から20時30分まで、私のウエブセミナーを開催します。

 

題は「バイデノミクス＆スガノミクス」。

 

大事なことはタダ、です。もう何千人のも参加が決まっております。生放送をご覧になれなくても、録画でご覧になれます。

 

もうひとつ。超美人が私のアシストをしてくれます。

 

申し込みは次のアドレスにどうぞ。

https://forestpubafc.net/lp/38672/1076410/