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2020年6月 1日 (月)

TVドラマ「ハウス・オブ・カード野望の階段」と米大統領選の展開と株式市場の意外高予想 2020・5・31 (第1014回)

TVドラマ「ハウス・オブ・カード野望の階段」と米大統領選の展開と株式市場の意外高予想 2020・5・31 (第1014回)

 W0WW0WでこのTVドラマのシーズン1が5月から始まった。見損なった向きには、6123日で12回まで放映されるので、お勧めしたい。シーズン1の最終回は65日。直後の深夜からシーズン2が始まる。

 

 20131月にこのTVドラマ放送が始まった時の人気のすごさは、

訪米したときに友人たちから聞いた。監督のD・フィンチャー、主演ケヴィン・スぺイシーの人気もさることながら、やはりドラマとして良くできていたことだ。

 

 ストーリーをかいつまんで述べよう。主人公フランク・アンダーウッドはホワイトハウス入りを狙う下院議員で院内総務をつとめる。大統領ウオーカーを応援し、当選の暁には国務長官のポストを約束されていた。

 

ところが当選後に大統領は、ほかの人物に国務長官を任命。主人公フランクは屈辱を味わった。そこでフランクは、若い美人記者ゾーイと関係を持ち、偽の情報を流して国務長官(候補)を陥れる。また副大統領が州知事からの就任なので、後任に自分が操れる人物、ルッソを使う。しかしルッソが思うように動かないとコールガールを使って陥れ、自殺に見せかけて殺す。副大統領は州知事に戻り、自分は副大統領に。

 

 (ここからシーズン2なのでナイショだが)大実業家のタスク氏の大統領への選挙資金の洗浄疑惑をマスコミに書きたてさせ、弾劾を匂わせる。一方、意図的に中国との摩擦を作り出し、大統領は辞任。フランクは大統領に。

 

 以上のストーリーから、今回のブログにこのTVドラマをとり上げた理由がお分かりだろう。新聞を使ったフェイクニュース、中国との摩擦など、今回の大統領選挙に共通しているからだ。

 

 最近のマスコミは(中国からのウラ手配があるかもしれないが)トランプ再選危機を警告するものが多い。理由はバイデン支持率がトランプを上回っているからだ。

 

 リアルクリア・ポリテイックスの最近調査ではバイデン484%、トランプ429%。

 

 またトランプ自身が認めているラスムッセンでも、526日付での「Trump Approvel Index」はマイナス16127日と昨年1220日は、ゼロだったから、この不況で一般大衆の支持が悪化していることだ。

 

それでも、私はトランプ有利と思う。かねてから懸念材料としてきた「トランプ大統領の財務内容公開問題」は、どうも大統領に有利な展開が予想されそうなのが理由の一つだ。

 

 二つ、論拠があげられる。まず英エコノミスト誌の516日号の記事。512日に開催された審理を報じている。9人の判事のうち二人のリベラル派判事がふたつの裁判((同時進行)についてトランプ側に同情的な発言をしている。同誌は財務諸表の公表は免れ、大統領の地位は変わらないと予想した。(勿論断言はしていない。私のウラ読みである)。

 

また私が米国政界の情報源の一つとしている「Washington Watch」516日号は「四つのトランプ再選失敗材料」と「「三つの再選材料」を挙げた。

 

前者は①不適切なコロナ危機対策②米大統領選挙は経済次第が鉄則③前記したトランプ支持率低下④これも前記した最高裁判決。

 

これに対して、同誌は「しぶとい大統領」として、この状況下でも意外にトランプ有利のカードが多いことを挙げた。

 

まず世論調査。現実には投票する人のみの調査が必要。というのは大統領選の投票率は40%を切るケースが多い。全米投票有権者調査では35ポイント、トランプ優勢。 

 

2に選挙資金。4月末現在、トランプ25000万ドル、バイデン6000万ドル。

本選時にはTVのスポット広告で、攻撃されたら直ちに反撃が必要。TV局は4年に一度なもので広告料は高く、しかも現金払い。

 

 第三はバイデン候補自体の弱み。虚言癖や女性へのセクハラ疑惑、失言癖。

 

 それに私はもう二つ。トランプ有利の材料を書いておこう。第一は中国叩き。米国民は習体制の中国に不快感を持ち、ギャラップによると67%。(WSJ2020422号)。

 

 

 このWSJの記事は、バイデン候補の息子ハンター・バイデン氏が中国の間に持つ関係を暴露するためトランプ陣営は「できる限りのことをしている」。ほかの民主党幹部も中国で金もうけをしている、と述べた。

 

 第二がいわゆる「オバマゲート」とその前の「ロシアゲート」。トランプ政権のマイケル・フリン国家安全保障問題担当大統領補佐官が辞任し、その後FBIによって国家機密漏洩容疑で起訴された。これが最近、起訴取り下げ。つまり何も罪になることをしていなかった、ということになる。しかもFBIが「罪を認めるよう脅迫」「証拠レポートを捏造」したことも判明。

 

 さらに改めて調査し始めると、次の事実が明確になった。

 

 ヒラリー・クリントン候補を勝たせるべくオバマ=バイデン側が国家権力を使ってトランプ陣営を妨害。しかしトランプ当選で思惑は狂い、FBIを使いフリン氏に罪をきせ同時にトランプをおとし入れようとした。

 

 現在司法省は「オバマ側がスパイ行為を行っていた証拠を握っている」と発言。

 

 それやこれやで、英国ブックメーカーの賭け率をみていると57%でトランプ勝利。これならNYの株価は一高一低こそあっても年内は大丈夫。トランプと親密な安倍さんも安定。問題とされている支持率もある自民党のよく利用する調査機関によると45%。景気が落ち着いてから選挙で岸田政調会長に譲り、ザワついていた自民党内部も落ち着く。(某紙はガッカリするだろうなあ)

 

 さて、株。NYダウは28日に25785ドルの戻り高値。いちよし証券の高橋幸洋さんによると「上昇トレンドは継続して34日の高値27162ドルに接近する可能性が大きい」と予想している。

 

 一方、日本株。三菱モルガン・スタンレー証券の宮田直彦さんの予想をまとめる。年初からの外国人売り越しは85兆円(内現物は363兆円)。売り方は含み損を抱えている。また522日の裁定取引売り越し残高が21兆円ある。

 

 日経平均の動向を見ていると、宮田さんは「売り方の買戻しが、いよいよ強まり始めた可能性」を指摘している。

 

 この原稿を書いている529日に宮田さんはグラフ付きで注目すべきポイントを連絡してくれた。「日経平均23000円付近までは真空地帯」という見出しだけで十分だろう。

 

 グラフを見ると22000円から22500円までの累積売買代金はゼロに近い.2万3000円までも累積売買代金は少ない。上げに入れば急進撃してもおかしくない。戻り売り圧力が少ないところに買い戻しの動きが本格化することで、相場が上、と見ているわけだ。

 

 ついでに。私の最近のブログをひっくり返してご覧ください。私が「当り屋」であることは一目瞭然。このお二人のテクニカル・アナリストも同じく「当り屋」です。

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